有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T5E1 (EDINETへの外部リンク)
ネクセラファーマ株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)
回次 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | |
決算年月 | 2019年12月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | |
売上高 | (百万円) | 675 | 433 | 823 | 1,118 | 5,015 |
経常損失(△) | (百万円) | △764 | △1,430 | △4,720 | △1,586 | △3,301 |
当期純損失(△) | (百万円) | △504 | △1,308 | △4,260 | △1,497 | △3,285 |
資本金 | (百万円) | 37,479 | 40,220 | 41,036 | 41,335 | 46,807 |
発行済株式総数 | (株) | 77,073,136 | 80,596,128 | 81,518,316 | 81,923,230 | 89,446,777 |
純資産額 | (百万円) | 58,089 | 61,504 | 58,470 | 57,544 | 65,200 |
総資産額 | (百万円) | 59,197 | 78,886 | 94,349 | 89,385 | 142,011 |
1株当たり純資産額 | (円) | 735.13 | 754.79 | 714.03 | 699.45 | 726.29 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純損失(△) | (円) | △6.57 | △16.62 | △52.47 | △18.30 | △39.81 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 95.7 | 77.1 | 61.7 | 64.1 | 45.7 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | - | - | - |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | - |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
従業員数 | (人) | 19 | 23 | 30 | 32 | 41 |
(外、平均臨時雇用者数) | (1.7) | (2.7) | (2.9) | (4.2) | (0.9) | |
株主総利回り | (%) | 271.7 | 225.3 | 238.3 | 267.6 | 177.8 |
(比較指標:TOPIX) | (%) | (142.7) | (149.6) | (165.2) | (156.8) | (196.2) |
最高株価 | (円) | 2,794 | 2,217 | 2,418 | 2,294 | 3,185 |
最低株価 | (円) | 780 | 1,051 | 1,491 | 991 | 1,296 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失を計上しているため記載していません。
3.当期純損失を計上しているため、自己資本利益率、株価収益率を記載していません。
4.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しています。
5.当社は、2022年4月4日に市場区分見直しに伴い、東京証券取引所マザーズから東京証券取引所グロース市場に移行し、2023年3月15日に東京証券取引所プライム市場へ市場変更しました。従いまして、株主総利回りの算定に使用した比較指標は、東証マザーズ指標からTOPIX(東証株価指数)に変更しております。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所マザーズ市場、2023年3月14日以前は東京証券取引所グロース市場、2023年3月15日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00981] S100T5E1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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