ＳＥＭＩＴＥＣ株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)

当企業グループの研究開発は、当社のワールドテクノロジーセンターが統括的に行っているため、各セグメント別の研究目的、主要課題、研究成果等の記載をしておりません。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は952百万円であります。
上記、研究開発費の総額は、当期より日本のワールドテクノロジーセンターを中心とする技術部門に加え、海外の技術センターを含めた集計を行っております。

(1) 研究開発活動の方針
当企業グループは、市場のニーズの変化や顧客からの新たな課題を、世界に配置する販売拠点からいち早く捉え将来の新しく形成される有望市場に向けて、日々、新技術の開発に取り組んでおります。
最先端の技術情報や次世代製品の情報収集に基づき、蓄積された設計手法やノウハウにより新製品・新技術をお客様へ提案しており、具体的には、次のものに取り組んでおります。
・安全、無公害、高信頼性製品の開発
・付加価値のある製品の開発
・顧客をリードする製品の開発
・顧客のニーズに合致した製品の開発
・低コスト製品の開発
新製品の開発は、既存品のバルクセンサ、薄膜センサ、赤外線センサだけでなく、顧客のセンシングニーズに対応した新たなセンサの開発も行っております。

(2) 研究開発体制
当企業グループは、当社に研究開発部門であるワールドテクノロジーセンターを設置し、コアとなるセンサ技術の深掘りや中長期的な視点での新しい事業領域の研究開発などに取り組み、当企業グループ全体の研究開発を推進しております。なお、海外の技術開発拠点は主に既存製品の改良設計を行っております。
本部内での開発をセンサのコアとなるセンサ用素子の基礎開発と、本センサ用素子を使ったセンサの応用開発に分担ですることで、効率性を高めております。また、産官学連携により技術・知識を向上させ、未知なセンサを社会実装させる取組みに努めております。

(3) 研究開発の内容
①バルクセンサの開発では、今まで蓄積した新規特性開発のノウハウに、高精度の温度測定技術と新しく開発した
抵抗調整技術を融合し、高精度で互換性の高いセンサの開発を進めております。
②薄膜センサの開発では、医療用途の小型のセンサ開発や、薄膜センサの抵抗値高精度ペアリング技術を生かした新しい性能・機能を持つ物理量センサの研究を行っております。
③その他の開発では、顧客要求に対応したセンサの開発を進めております。
④既存の工法にとらわれず、常に新しい工法開発に努めております。
⑤海外の技術センターへモデファイ設計の移管を進めております。

上記の他、センサに他の機能を融合させた多機能センサの開発や、異業種や大学等との協業・共同開発などにより自社のコア技術と新技術を融合した、バルクセンサ、薄膜センサ、赤外線センサ以外のセンサの研究開発も行ってまいります。

当連結会計年度における主な研究成果には、下記のものがあります。

極薄ガラス基板 薄膜サーミスタセンサ(FT-R)の開発	超極薄のガラス基板上に薄膜サーミスタ膜を形成したセンサを開発しました。 製品厚み 0.07mm(今後 0.03mm まで対応予定)を実現することにより、狭小部 への挿入も可能となり、既存品よりも高速かつ精密にセンシング可能。採用した ガラス基板は、リサイクル可能であり、環境負荷が少ない。 開発したセンサは、例えば電気自動車のバッテリー、モーター等の性能を最大限 に引き出し、エネルギーロスを削減するといったことが期待されます。
ワイドレンジ サーミスタの開発	超低温環境で使用可能なセンサ構成材と封入技術を実現したことにより、 -200℃から+200℃(400℃の幅広い温度範囲)まで対応可能なワイドレンジサー ミスタを開発しました。 対象となる超低温の領域は、例えば医療分野においては、コロナウイルス感染症 で求められたmRNAワクチンや、再生医療等製品の保管で必要とされております。 また、食品業界においても超低温冷凍技術の重要性が高まっており、美味しさの 維持やフードロスの削減にも貢献することが期待されています。
HABiTs(流体モニタ リングセンサ)の開発	非侵襲で血液の流れ、方向、温度が検出できるため、血管の状態(流動性等)や 熱中症などの疾病の判断に役立てられるセンサを開発しました。また、ウェアラ ブルな利用も可能であり、様々な事象にも応用展開が期待されるセンサです。
R32 その他冷媒ガス センサの開発	サーミスタ方式による安価で小型かつ高精度なR32その他冷媒 ガスセンサ開発しました。 対象となるガスは、地球温暖化係数が低く、環境負荷も抑えられるため、エアコンや冷蔵庫における冷媒ガスとして主力になっていますが、一方では微燃性であることにより、北米でガス漏れ検知器機の搭載義務化が進められるなど、適切な運用管理が求められております。 当開発品は対象の設備や機器に組み込むことも出来るため、継続して漏洩検知が可能であり、持続可能な社会への貢献も期待されます。