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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W8M9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エー・ピーホールディングス 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)3,037,4961,497,3782,104,1012,042,7802,052,714
経常利益又は経常損失(△)(千円)△881,2491,066,838261,448△88,657194,838
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△3,257,201329,659△1,300,186△397,276△353,980
資本金(千円)50,00050,00050,00050,00050,000
発行済株式総数
普通株式
A種優先株式
B種優先株式

(株)
(株)
(株)
10,331,950
1,000
300
10,331,950
1,000
300
12,266,150
1,000
300
12,883,150
1,000
300
12,883,150
1,000
300
純資産額(千円)231,125560,78578,132161,441△210,238
総資産額(千円)7,573,8037,574,5187,454,3935,826,7065,290,164
1株当たり純資産額(円)△106.52△79.77△103.29△98.27△124.14
1株当たり配当額
普通株式
A種優先株式
B種優先株式

(円)
(円)
(円)

-
-
-

-
50,410.96
29,476.71

-
11,073.25
6,422.49

-
79,812.61
46,291.31

-
-
-
(1株当たり中間配当額)
普通株式
A種優先株式
B種優先株式

(円)
(円)
(円)

(-)
(-)
(-)

(-)
(-)
(-)

(-)
(-)
(-)

(-)
(-)
(-)

(-)
(-)
(-)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)△435.9026.75△125.23△33.29△32.53
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)2.97.30.92.6△4.1
自己資本利益率(%)-84.9---
株価収益率(倍)-13.8---
配当性向(%)-----
従業員数(人)5150645554
〔ほか、平均臨時雇用人員〕〔6〕〔4〕〔5〕〔3〕〔6〕
株主総利回り(%)111.8106.6175.4228.1212.8
(比較指標:配当なしTOPIX)(%)(139.3)(138.7)(142.8)(197.3)(189.5)
最高株価(円)5345509151,0541,030
最低株価(円)355410435720800

(注) 1 第20期、第22期、第23期及び第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
2 第21期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト)は、年間平均雇用人員(1日1人8時間換算)を〔〕外数で記載しております。
4 第20期、第22期、第23期及び第24期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
6 1株当たり純資産については、純資産から優先株式等に係る純資産額を控除して算定しております。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2020年3月31日)等を第21期の期首から適用しており、第21期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26842] S100W8M9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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