リンナイ株式会社 研究開発活動 (2025年3月期)

カーボンニュートラルの実現と、協業・共創による研究開発を推進するため、本部格の組織としてイノベーションセンターを新設しました。急速に変化する社会環境と事業環境に対応するため、環境配慮型の商品開発、外部との連携による研究開発活動を加速していきます。
新製品開発においては、「感動する新製品を世界中のお客様へ!」をスローガンに、地球環境問題への対応、生活の質の向上に繋がる新製品を実現する研究開発を推進していきます。当社の基盤技術である、燃焼、伝熱、流体、IoT、電子制御技術を進化させるとともに、ファインバブル、AI、水素燃焼、電化対応技術(ヒートポンプ)についても注力していきます。
現在の研究開発は、開発本部、イノベーションセンターおよび生産技術本部において給湯、厨房、空調の各分野を中心に推進しております。24年度における大学・研究機関と実施した研究テーマは16件になります。
当連結会計年度における研究開発費の総額は14,939百万円であります。なお、日本セグメントの研究開発の比率が高いため、日本セグメントにおける各機器部門別の研究の目的、主要課題、研究成果等を中心に記載しております。

(給湯機器関係)
国内の家庭用給湯分野では、環境に配慮した商品としてハイブリッド給湯器やエコジョーズの普及拡大をすべくラインアップの拡充を進めてまいりました。
ハイブリッド給湯器においては、更なる付加価値アップ、普及を狙いエアバブル内蔵モデルの拡充、既築戸建て住宅向けのプラグインハイブリッドのラインアップ拡充をはかりました。また、気象警報とも連携し、事前にヒートポンプでタンクにお湯を貯めるなど、もしものときでもお湯が確保できるように、レジリエンスもさらに高めております。
エコジョーズにおいては、既築集合住宅への取り換え設置で妨げとなっていたドレン排水の施工問題を解決したふろ給湯器を開発し取替工事の施工性を向上しました。また、業界初の「製品寿命お知らせ」機能を搭載し、独自アルゴリズムによる経年劣化を検知し、突然の故障によるユーザーの負担を軽減します。さらに、暴風雨や大雪時に浴槽への湯はりを提案し、ライフライン寸断に備えた非常用水の確保を支援する「気象警報湯はり」機能を搭載した魅力あるふろ給湯器を開発しました。
また、お客様の生活の質を向上させる「エアバブルテクノロジー」は搭載機種を高価格帯(ハイスペック)の機種だけでなく、より多くのお客様にも良さを感じていただくために拡充を進めてまいります。
海外向け給湯分野では、アメリカ向けに大能力のコンデンシングボイラーを開発し、商品ラインアップを拡充しました。また、アメリカ向けに開発したガス種調整不要の給湯器をオーストラリアへも展開。コア技術を各国へ広げていきます。中国向けでは、業務用給湯器を潜熱回収型高効率タイプに置き換え、効率向上と軽量化を実現し、地球環境に貢献しました。また、電化が進むオーストラリア市場向けに、日本製ヒートポンプを搭載したヒートポンプ給湯器の開発をしております。今後も、日本の技術を活かし、各国のニーズに応じた商品開発を続けてまいります。

(厨房機器関係)
コンロの分野では、デリシアに無水鍋ココットラウンドやトースト・ビザプレートを新たに追加し、感動の調理体験の提供、+Rレシピを用いた自動調理によるラク家事の提供をしてまいりました。また、ダイナミックに料理を楽しむことのできるグリレの新製品を14年ぶりにリリースし、コンロでの本格的な料理に加え、グリルでの様々な調理や自動調理も出来、幅広い料理が楽しめるコンロを展開しました。今後は調理だけでなく、お客様のニーズの高い掃除のしやすさや安全性を更に極めたコンロの開発を進めてまいります。
日本で構築したSiセンサーを用いた便利機能や自動調理を海外にも展開し、感動の調理体験を世界中に広めていきます。
食器洗い乾燥機においては、大容量で食器の出し入れがしやすく、高い洗浄性と乾燥性能を有するフロントオープンタイプの食洗機が好評ですので、今後フロントオープン食洗機のラインアップ拡充を図り、お客様の家事の負担低減を果たしてまいります。

(空調機器関係)
空調分野では、生活の質の向上に貢献するガス衣類乾燥機「乾太くん」の普及率拡大のため、戸建てや集合住宅のベランダ設置などに対応した軒下設置のデラックスタイプのラインアップを拡充しました。今後更なる普及拡大を目指すべく、集合住宅などに対応したラインアップを拡充してまいります。
また、浴室空間においては、ピンクぬめりの原因菌・浮遊カビ菌を抑制するプラズマクラスター25000搭載の浴室暖房乾燥機を発売しました。今後も浴室の清潔を保つ更なる革新技術を追求してまいります。

なお、当連結会計年度(2024年4月1日～2025年3月31日)の特許出願公開件数は158件、登録件数は161件、2025年3月31日現在の特許権所有件数は、2,282件であります。