シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100W5UA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 サンワテクノス株式会社 沿革 (2025年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
1946年7月故取締役相談役山田徳郎氏が戦時中(関東州大連市に本社を置き、中国を商圏に活動していた株式会社福昌公司に勤務)の電機機械の販売経験を活かし、個人企業として創業。
1949年11月株式会社に改組し、資本金20万円をもって東京都千代田区神田須田町に本社を開設。
1949年11月会社発足と同時に株式会社安川電機製作所(現、株式会社安川電機)と代理店契約を締結。
1951年8月建設業者大臣登録。(許可換えにより、現、東京都知事許可)
1958年4月福岡出張所(現、九州支社福岡営業部)を開設。
1960年4月本社を東京都中央区銀座四丁目に移転。
1960年8月大阪出張所(現、関西支社大阪営業部)を開設。
1962年5月研究所(サンワテスコム株式会社 清算の前身)を設置。
1962年10月名古屋出張所(現、中部支社)を開設。
1970年11月子会社山田空調株式会社(現、サンワトリニティ株式会社)を設立。
1972年11月京都出張所(現、関西支社京都営業部)を開設。
1977年11月子会社株式会社山田工業研究所(サンワテスコム株式会社 清算)を設立。
1982年5月当社株式を店頭売買銘柄として、日本証券業協会(東京地区協会)に登録。
1984年11月名古屋物流センターを開設。
1990年6月子会社ヤマダ流通株式会社(現、サンワロジスティック株式会社)を設立。
1993年4月社名を山田工業株式会社からサンワテクノス株式会社に変更し、併せて本社を東京都中央区八重洲へ移転。
1995年5月子会社サンワテクノスシンガポールを設立。
1996年3月名古屋物流センターを名古屋サービスセンターに名称変更し、併せて愛知県長久手市へ移転。
1997年12月子会社サンワテクノスホンコンを設立。
1998年4月子会社サンワテクニックヨーロッパ(現、サンワテクノスヨーロッパ)をドイツに設立。
1998年7月子会社サンワテクノスアメリカを設立。
1998年11月子会社サンワテクノス台湾(合弁会社)を設立。
2000年10月子会社サンワテクノスマレーシアを設立。
2001年1月子会社サンワテクノス台湾(合弁会社)を解消し、新たに子会社サンワテクノス台湾を設立。
2001年12月子会社上海サンワテクノスを設立。
2003年4月東京証券取引所市場第二部に上場。
2004年2月ISO14001認証取得。
2004年3月東京サービスセンターを開設。
2005年3月東京証券取引所市場第一部に上場。
2005年10月九州サービスセンターを開設。
2006年2月ISO9001認証取得。
2006年10月子会社サンワテクノスタイランドを設立。
2009年1月子会社サンワテクノス深圳を設立。
2009年10月八王子営業所を支店に昇格し、東京西支店(現、北関東支社八王子営業部)を開設。
2013年10月香港物流センターを開設。
2014年10月
2015年9月
2015年9月
2015年12月
2015年12月
2016年5月
2017年4月
2017年4月		子会社サンワテクノスインドネシアを設立。
子会社サンワテクノスフィリピンを設立。
子会社サンワテクノスメキシコを設立。
子会社サンワテスコム株式会社を清算。
本社を東京都中央区京橋へ移転。
子会社サンワテクノスベトナムを設立。
名古屋支店を支社に昇格し、名古屋支社(現、中部支社)を開設。
横浜営業所を支店に昇格し、横浜支店(現、南関東支社横浜営業部)を開設。


2018年4月関東支社を開設。
2018年4月関西支社を開設。
2019年1月名古屋サービスセンターを愛知県瀬戸市へ移転。
2019年4月北関東営業所を支店に昇格し、関東支社北関東支店(現、北関東支社さいたま第一営業部、さいたま第二営業部)を開設。
2019年4月三河営業所を支店に昇格し、三河支店(現、中部支社刈谷営業部)を開設。
2021年6月監査等委員会設置会社へ移行。
2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2023年9月子会社サンワテクノスインドを設立。
2024年4月関東支社を再編し、南関東支社と北関東支社を開設。
九州支社を開設。
北九州営業所を支店に昇格し、北九州支店(現、九州支社北九州営業部)を開設。
2025年4月名古屋支社を中部支社へ名称変更する。
支社直下の支店及び営業部を「営業部」に名称統一する。
前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02656] S100W5UA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ