スターシーズ株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年2月期)

回次		第32期	第33期	第34期	第35期	第36期
決算年月		2021年2月	2022年2月	2023年2月	2024年2月	2025年2月
売上高	(千円)	2,718,160	2,519,494	4,057,442	3,697,601	3,273,322
経常損失	(千円)	△186,182	△222,344	△131,233	△43,895	△411,208
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	△344,999	△277,667	78,814	△260,950	△515,345
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	-	-	-	-	-
資本金	(千円)	788,148	50,000	50,000	50,000	325,712
発行済株式総数	(株)	2,882,800	2,882,800	2,882,800	2,882,800	4,190,800
純資産額	(千円)	986,970	699,921	779,922	484,061	584,872
総資産額	(千円)	1,543,261	1,131,016	1,641,833	1,460,539	1,504,377
1株当たり純資産額	(円)	330.26	230.69	258.44	167.92	124.11
1株当たり配当額	(円)	-	-	-	-	-
(うち1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失金額(△)	(円)	△119.68	△96.32	27.34	△90.52	△127.37
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	61.7	58.8	45.4	33.1	34.6
自己資本利益率	(%)	△30.7	△34.3	11.2	△42.5	△102.6
株価収益率	(倍)	△2.7	△7.6	36.3	△5.4	△4.6
配当性向	(%)	-	-	-	-	-
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△128,072	-	-	-	-
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	31,862	-	-	-	-
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△65,787	-	-	-	-
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	572,357	-	-	-	-
従業員数	(人)	100	96	129	119	101
(外、平均臨時雇用者数)		(77)	(75)	(70)	(56)	(48)
株主総利回り	(%)	93.1	211.2	285.1	140.8	167.0
(比較指標:TOPIX)	(%)	(123.4)	(124.9)	(131.9)	(177.1)	(177.5)
最高株価	(円)	666	2,540	1,249	1,406	981
最低株価	(円)	162	280	345	460	477

(注)1. 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
2.第32期から第33期及び第35期の潜在株式調整後1株当たり純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。 第34期の潜在株式調整後1株当たり純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
第36期は希薄化効果を有している潜在株式は存在しておりますが、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
3.第32期から第33期及び第35期から36期の配当性向は、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。第34期の配当性向は、無配のため記載しておりません。
4.最高株価及び最低株価は2022年4月4日より東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所(ジャスダック市場)におけるものであります。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第34期の期首から適用しており、第34期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6. 第32期から第33期の関連する主要な経営指標等については誤謬の訂正による遡及処理の内容を反映させた数値を記載しております。また、過年度の決算訂正を行い、2022年10月14日に有価証券報告書の訂正報告書を提出しております。
7. 第33期より連結財務諸表を作成しているため、第33期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8. 第33期の資本金の減少は、減資によるものです。
9. 第36期の資本金の増加は、増資と新株予約権の行使によるものです。