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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VYYN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社JBイレブン 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第40期第41期第42期第43期第44期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)1,396,2961,378,2331,393,9571,419,4771,526,407
経常利益又は経常損失(△)(千円)47,726282,140△200,754184,344218,753
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△317,98889,823△309,66295,57476,278
資本金(千円)839,134927,902996,5531,079,69930,000
発行済株式総数(株)7,490,8007,755,4007,968,7008,183,0009,450,500
純資産額(千円)919,3161,193,3211,031,5761,299,1362,086,196
総資産額(千円)4,738,5065,081,8224,654,9923,999,6354,648,960
1株当たり純資産額(円)122.27153.70127.80157.53220.90
1株当たり配当額(円)---2.502.50
(うち、1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△42.7911.81△39.3811.988.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-11.77-11.88-
自己資本比率(%)19.323.421.832.244.8
自己資本利益率(%)△30.28.5△32.18.34.5
株価収益率(倍)-58.8-68.371.8
配当性向(%)---20.928.9
従業員数(人)2220162120
〔外、平均臨時雇用者数〕〔10〕〔11〕〔11〕〔11〕〔12〕
株主総利回り(%)108.399.0100.7116.989.0
(比較指標:東証株価指数)(%)(142.1)(145.0)(153.4)(216.8)(221.3)
最高株価(円)820781738865840
最低株価(円)560663687704505
(注)1 従業員数欄の〔外書〕は、パート・アルバイト等の臨時従業員数(1日8時間勤務として計算した期中平均人数)です。
2 第40期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式9,500株を、新株予約権の行使により普通株式47,800株を発行しました。第41期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式9,300株を、新株予約権の行使により普通株式255,300株を発行しました。第42期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式16,400株を、新株予約権の行使により普通株式96,900株を発行しました。第43期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式14,300株を、新株予約権の行使により普通株式200,000株を発行しました。また、第44期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式17,500株を、新株予約権の行使により普通株式1,250,000株を発行しました。
3 第42期の第三者割当による増資により、発行済株数が100,000株増加しました。
4 第40期および第42期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。

5 第44期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、希薄化効果を有しないため、記載していません。
6 第40期および第42期の株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。
7 最高株価および最低株価は、2022年4月4日より名古屋証券取引所(メイン市場)におけるものであり、それ以前は名古屋証券取引所(市場第二部)におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03500] S100VYYN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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