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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W9GQ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ベクターホールディングス 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等
回次第33期第34期第35期第36期第37期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
営業収益(千円)867,400365,330---
売上高(千円)--246,164157,782143,323
経常損失(△)(千円)△57,317△344,398△362,136△799,232△426,896
当期純損失(△)(千円)△59,724△345,348△435,868△883,772△794,799
資本金(千円)1,018,7181,018,7181,186,2981,795,7631,843,763
発行済株式総数(株)14,007,00014,007,00015,147,00019,247,00020,047,000
純資産額(千円)1,039,222693,873606,695928,322233,407
総資産額(千円)1,357,776976,951807,1781,097,961347,585
1株当たり純資産額(円)74.8749.9939.4951.1011.72
1株当たり配当額
(内1株当たり中間配当額)
(円)-----
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純損失(△)(円)△4.30△24.88△31.01△46.71△40.03
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)76.571.073.588.566.0
自己資本利益率(%)△5.6△39.9△67.7△106.4△137.3
株価収益率(倍)-----
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)91,256△173,882△428,267--
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△7,75295,409△182,336--
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)--348,690--
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)862,084783,611521,697--
従業員数(ほか、
平均臨時雇用者数)
(人)2524303726
(2)(3)(4)(2)(2)
株主総利回り
(比較指標:日経225)
(%)
(%)
226.0180.8136.778.049.2
(154.2)(147.1)(148.2)(213.4)(188.3)
最高株価(円)846457357407143
最低株価(円)18425622011973

(注) 1.当社の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第33期、第34期、第36期は潜在株式が存在しないため、記載しておりません。第35期、第37期は潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
2.第33期、第34期、第35期、第36期及び当期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
3.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は、東京証券取引所市場JASDAQにおけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第34期の期首から適用しており、第34期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.第36期より連結財務諸表を作成しているため、第36期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
6.従来「営業収益」としておりました表記を第36期より「売上高」に変更しております。当該表示方法の変更に伴い、第35期の「営業収益」については、「売上高」として組替えて記載をしております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05112] S100W9GQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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