株式会社アプリックス 連結経営指標等 (2025年12月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第38期	第39期	第40期	第41期
決算年月		2022年1月1日	2022年12月	2023年12月	2024年12月	2025年12月
売上収益	(千円)	―	3,496,572	3,761,038	3,707,278	2,873,930
事業利益	(千円)	―	104,604	260,720	227,043	101,696
税引前利益 (△は損失)	(千円)	―	93,778	319,322	212,819	△68,653
親会社の所有者に帰属 する当期利益 (△は損失)	(千円)	―	185,661	336,036	157,083	△137,410
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(千円)	―	185,171	344,231	115,053	△176,945
親会社の所有者に帰属 する持分	(千円)	2,017,086	2,204,819	2,548,958	2,594,501	2,348,267
総資産額	(千円)	2,825,782	2,961,404	3,273,407	3,885,711	3,516,475
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	91.13	99.52	115.06	119.25	107.69
基本的1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	―	8.39	15.17	7.18	△6.31
希薄化後1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	―	8.39	15.11	7.17	△6.31
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	71.4	74.5	77.9	66.8	66.8
親会社所有者帰属持分 利益率	(%)	―	8.8	14.1	6.1	―
株価収益率	(倍)	―	15.3	12.2	20.1	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	251,808	435,028	316,586	283,359
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	△17,864	△82,685	△1,059,146	△87,396
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	△111,895	△17,843	258,594	△186,058
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	1,341,244	1,471,564	1,807,658	1,323,558	1,333,896
従業員数	(名)	46	45	49	51	53
〔外、平均臨時雇用者数〕		[―]	[―]	[―]	[―]	[―]

(注) 1.第39期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.第41期の親会社所有者帰属持分利益率及び株価収益率については、基本的1株当たり当期損失であるため記載しておりません。

回次		日本基準
		第37期	第38期	第39期
決算年月		2021年12月	2022年12月	2023年12月
売上高	(千円)	3,504,680	3,501,619	3,758,371
経常利益又は 経常損失(△)	(千円)	△104,204	51,939	201,886
親会社株主に帰属する当期純利益又は 親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(千円)	△106,739	138,909	303,156
包括利益	(千円)	△107,003	138,638	302,850
純資産	(千円)	2,053,896	2,195,039	2,497,652
総資産	(千円)	2,766,895	2,822,166	3,111,188
1株当たり純資産額	(円)	91.81	98.12	111.80
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	△4.83	6.28	13.68
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益	(円)	―	―	13.63
自己資本比率	(%)	73.4	77.0	79.6
自己資本利益率	(%)	―	6.6	13.3
株価収益率	(倍)	―	20.4	13.5
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	59,862	237,230	417,397
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△34,746	△17,864	△82,685
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	3,064	△97,317	△212
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	1,341,244	1,471,564	1,807,658
従業員数	(名)	46	45	49
[外、平均臨時 雇用者数]		[―]	[―]	[―]

(注) 1.第39期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。第38期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第37期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため記載しておりません。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。