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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WLO9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社メディカルネット 提出会社の経営指標等 (2025年5月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2021年5月2022年5月2023年5月2024年5月2025年5月
売上高(千円)1,433,9291,619,5451,819,5702,078,5212,051,599
経常利益(千円)322,313351,716402,607182,691179,840
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)137,033248,481214,05681,207△70,239
資本金(千円)286,034286,034286,034286,034286,034
発行済株式総数(株)10,773,00010,773,00010,773,00010,773,00010,773,000
純資産額(千円)1,279,0861,600,6291,897,3021,957,6981,762,049
総資産額(千円)1,830,1192,530,0242,840,8763,062,6482,990,310
1株当たり純資産額(円)148.43181.56209.76216.43201.80
1株当たり配当額(円)4.004.002.503.003.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)16.2328.4023.898.98△7.87
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)69.8963.2766.7963.9258.93
自己資本利益率(%)11.8817.2612.244.21△3.78
株価収益率(倍)39.7416.4116.4540.99△40.28
配当性向(%)24.6414.0910.4733.42△38.12
従業員数(名)8998114121134
〔外、平均臨時雇用者数〕〔1〕〔1〕〔2〕〔1〕〔1〕
株主総利回り(%)264.9193.5164.7155.7136.1
(比較指標:東証グロース市場250指数)(%)(117.1)(68.3)(76.1)(63.0)(75.9)
最高株価(円)839(1,678)726523440382
最低株価(円)194(388)355390314264
(注)1.第20期の1株当たり配当額4円には、会社設立20周年記念配当1.50円を含んでおります。
2.第21期の1株当たり配当額4円には、特別配当1.50円を含んでおります。
3.第24期の1株当たり配当額3円のうち、期末配当額3円については、2025年8月28日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
4.当事業年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、第20期から第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所グロース市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
6.株主総利回りの比較指数は、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、「東証マザーズ指数」から「東証グロース市場250指数」へ変更いたしました。
7.当社は、2021年6月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)を算定しております。なお、第20期の1株当たり配当額は、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。
8.当社は、2021年6月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第20期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
9. 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第21期の期首から適用してお り、第20期の事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の 指標等となっております。
10.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24982] S100WLO9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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