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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100Z1T7 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジョイフル本田 提出会社の経営指標等 (2026年6月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第47期第48期第49期第50期第51期
決算年月2022年6月2023年6月2024年6月2025年6月2026年6月
売上高(百万円)123,555123,362126,894128,980130,146
経常利益(百万円)13,22412,24011,64511,87810,079
当期純利益(百万円)11,0988,5289,0918,3277,188
持分法を適用した場合の投資利益(百万円)158198137121-
資本金(百万円)12,00012,00012,00012,00012,000
発行済株式総数(株)70,010,87168,584,67165,412,97163,784,61263,784,612
純資産額(百万円)115,821119,329120,979121,791124,319
総資産額(百万円)156,431160,927159,689165,574163,664
1株当たり純資産額(円)1,751.791,842.381,957.442,021.112,062.62
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)42.0046.0050.0064.0084.00
(21.00)(23.00)(25.00)(32.00)(42.00)
1株当たり当期純利益(円)165.00131.55145.91135.18119.27
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)--145.07--
自己資本比率(%)74.074.275.873.676.0
自己資本利益率(%)9.77.37.66.95.8
株価収益率(倍)9.413.114.915.518.7
配当性向(%)25.535.034.347.370.4
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)7,8449,80712,6729,069-
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)1,367△7,738△9,059△2,334-
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△12,225△9,566△11,178△2,032-
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)42,48234,98427,41932,218-
従業員数
〔ほか、平均臨時雇用人員〕
(名)1,9431,8671,8581,8481,827
[2,609][2,619][2,715][2,721][2,771]
株主総利回り(%)119.7135.2173.4171.4188.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.7)(123.5)(150.7)(157.1)(234.7)
最高株価(円)1,6761,9622,3102,2582,264
最低株価(円)1,3001,5291,6121,7432,022

(注)1.第47期、第48期、第50期および第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.最高株価および最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
3.株式給付信託(BBTおよびJ-ESOP)の信託契約に基づき、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が保有する株式は、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期末株式数および期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であります。
5.従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(月173時間換算)であります。
6.臨時従業員には、時給制社員および日勤社員を含めております。
7.第50期の1株当たり配当額64円には、創立50周年記念配当10円を含んでおります。
8.第51期より連結財務諸表を作成しているため、第51期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30501] S100Z1T7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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