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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YKRG (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フルッタフルッタ 発行済株式総数、資本金等の推移 (2026年3月期)


株式の総数等メニュー株式所有者別状況



年月日発行済株式総数増減数
(株)
発行済株式総数残高(株)資本金増減額
(千円)
資本金残高
(千円)
資本準備金増減額(千円)資本準備金残高(千円)
2021年4月1日~
2022年3月31日
A種種類株式
普通株式
(注)1


-
4,088,800
26,410,730387,930970,151387,930970,151
2022年6月6日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△400
1,544,000
27,954,330-970,157-970,157
2022年6月30日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△200
772,000
28,726,130-970,157-970,157
2022年7月8日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△228
880,080
29,605,982-970,157-970,157
2022年8月22日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△259
999,740
30,605,463-970,157-970,157
2023年6月26日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△200
772,000
31,377,263-970,157-970,157
2023年6月30日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△350
1,351,000
32,727,913-970,157-970,157
2023年7月3日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△200
772,000
33,499,713-970,157-970,157
2023年8月24日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△55
212,300
33,711,958-970,157-970,157
2023年12月8日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△166
640,760
34,352,552-970,157-970,157
2023年12月18日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△90
347,400
34,699,862-970,157-970,157


年月日発行済株式総数増減数
(株)
発行済株式総数残高(株)資本金増減額
(千円)
資本金残高
(千円)
資本準備金増減額(千円)資本準備金残高(千円)
2023年4月1日~
2024年3月31日
A種種類株式
普通株式
(注)1


-
4,240,000
38,939,86277,6371,047,79577,6371,047,795
2025年3月14日
A種種類株式
普通株式
(注)2
△2,073
8,001,780
46,939,569-1,047,795-1,047,795
2024年4月1日~
2025年3月31日
A種種類株式
普通株式
(注)1


-
32,700,000
79,639,569842,7841,890,580842,7841,890,580
2025年4月1日~
2025年8月28日
普通株式


2,800,000
82,439,569409,6622,300,242409,6622,300,242
2025年8月29日
普通株式
(注)3

-
82,439,569-2,300,242△826,0221,474,220
2025年8月30日~
2026年3月31日
普通株式
(注)1


23,955,000
106,394,5691,609,9553,910,1971,609,9553,084,175
(注)1.新株予約権の権利行使による増加であります。
2.A種種類株式の普通株式の取得条項行使による発行済株式数の増減であります。
3.資本準備金の減少は会社法第448条第1項の規定に基づく欠損てん補によるものであります。これは、2025年6月27日開催の定時株主総会の決議に基づき、資本準備金を826,022千円減少し、その全額をその他資本剰余金へ振り替えたものであります。
4.2026年4月1日から2026年5月31日までの間に、新株予約権の権利行使により6,870,000株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ65,275千円増加しております。

株式の総数等株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31035] S100YKRG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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