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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YLTB (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社豊田自動織機 役員の状況 (2026年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性 6名 女性 1名 (役員のうち女性の比率 14%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役取締役会長寺 師 茂 樹1955年2月16日生
1980年4月トヨタ自動車工業㈱入社
2008年6月同社常務役員
2011年5月トヨタモーターエンジニアリングアンドマニュファクチャリングノースアメリカ㈱取締役社長兼COO
2013年4月トヨタ自動車㈱専務役員
2013年6月同社取締役・専務役員
2015年6月同社取締役副社長
2017年4月同社取締役・副社長
2020年4月同社取締役・執行役員
2021年1月同社取締役・Executive Fellow
2021年6月同社Executive Fellow
2024年4月同社Executive Fellow退任
2024年4月当社顧問
2024年6月取締役会長(現任)
※1-
代表取締役取締役社長伊 藤 浩 一1963年7月31日生
1986年4月丸紅㈱入社
1998年6月当社入社
2010年6月繊維機械事業部営業部長
2012年6月執行役員
2016年6月常務役員
2019年6月経営役員
2023年6月取締役社長(現任)
※1-
取締役鈴 木 透 1968年7月20日生
1992年4月当社入社
2022年6月執行職
2026年4月経営役員(現任)
2026年6月取締役(現任)
※1-
取締役清 水 季 子1965年4月1日生
1987年4月日本銀行入行
2010年7月同行高松支店長
2012年5月同行金融機構局上席考査役
2014年6月同行国際局審議役
2016年7月同行欧州統括役
2018年4月同行名古屋支店長
2020年5月同行理事
2024年6月当社取締役(現任)
2024年8月㈱EmEco代表取締役社長(現任)
※1-
取締役中 嶋 裕 樹1962年4月10日生
1987年4月トヨタ自動車㈱入社
2015年4月同社常務役員
2020年1月同社執行役員
2023年4月同社執行役員 副社長
2023年4月同社Chief Technology Officer(現任)
2023年6月同社取締役・執行役員 副社長
2025年6月同社代表取締役副社長・執行役員(現任)
2026年6月当社取締役(現任)
※1-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役渡 部 亨1961年1月30日生
1983年4月当社入社
2020年6月監査役(現任)
※2-
常勤監査役松 本 邦 亮1967年5月6日生
1991年4月当社入社
2017年1月経理部長
2021年4月ユー・エム・シー・エレクトロニクス㈱経営役員
2025年1月部品調達部長
2025年6月監査役(現任)
※3-
-




(注) 1 ※1 2026年6月11日開催の定時株主総会で選任され、任期は選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時に満了します。
2 ※2 2024年6月11日開催の定時株主総会で選任され、任期は選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時に満了します。
3 ※3 2025年6月10日開催の定時株主総会で選任され、任期は選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時に満了します。
4 取締役清水季子および取締役中嶋裕樹は、社外取締役であります。

② 社外役員の状況
会社と会社の社外取締役および社外監査役との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係の概要
当社の社外取締役は2名であります。
社外取締役である清水季子は、株式会社EmEcоの業務執行者であり、当社は同社に対し、2025年に、同社が主催する女性エンジニアに関する交流会への協賛金を他の協賛企業と同様に支払っております。その他、特別な利害関係はありません。社外取締役である中嶋裕樹は、当社のその他の関係会社であるトヨタ自動車株式会社の業務執行者であり、同社は当社と製品・部品の売買取引があります。その他、特別な利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01514] S100YLTB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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