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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YE7H (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 タカラスタンダード株式会社 研究開発活動 (2026年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは住宅関連機器の総合メーカーとして、多様化する顧客のニーズを的確に捉えた商品を開発するため、当社グループ間での連携を強化しながら研究開発に取り組んでおります。また、一方では基礎的研究にも力を注ぎ、長期的な研究開発にも取り組んでおります。
当連結会計年度におきましては、各商品群で積極的な新商品開発を行うとともに、独自のホーロー技術を核とした高付加価値商品の開発を通じて商品力の強化を図ってまいりました。

(住宅設備関連事業)
システムキッチンでは、フラッグシップモデル「レミュー」のマット調扉ラインナップを拡充し、シンプルでありながらもトレンド感のある色味の追加により、天板やキッチンパネルとのコーディネート性向上を図りました。また、タッチレス水栓にブラックマット色を追加し、意匠面でのバリエーション拡充を進めました。さらに、従来「レミュー」のみに設定していた高級人造石クォーツストーンワークトップを中級価格帯「トレーシア」にも展開し、商品提案力の向上を図りました。

浴室では、壁パネル及びキープクリーンフロアでカラーバリエーションの拡充を行いました。壁パネルについては、木目柄や大理石柄などの新しいデザインを追加するとともに、浴室の壁を4面すべて同じ色柄で統一できる壁パネルのラインナップを拡充いたしました。これにより、浴室空間全体の意匠を統一することが可能となり、多様化する顧客のインテリア志向に対応するとともに、空間全体のコーディネート性向上を図りました。

洗面化粧台では、「ファミーユ」のフルモデルチェンジを実施いたしました。扉デザインを一新するとともに、従来のハイバックカウンターに加え、ボウルを置くように設置する造作風デザインのベッセルボウルカウンターや、天板と洗面ボウルとの間に段差がなく、インテリアに調和する薄型フラットカウンターを選択可能といたしました。また、この2タイプのカウンターでは1cm刻みでの間口調整も可能とし、さまざまなニーズに対応可能な仕様としております。
洗面ミラーには、ベッセルボウルカウンターとコーディネート可能な丸型ミラー及びフローティングラックを新たに設定したほか、スタイリッシュ3面鏡には5通りの収納アレンジが可能なアレンジクリアトレイを採用し、収納力の向上を図りました。水栓については、微細な泡で汚れをしっかり洗浄するウルトラファインバブル水栓と、ヘアーキャッチャーを上下に振るだけで直接ごみに触れることなく捨てられるフルポン排水栓を、洗面化粧台に初めて搭載いたしました。

また、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)への協賛として、「ポップアップステージ(西)」にホーロー外装材「エマウォール」を提供いたしました。「エマウォール」は通常、壁装材として使用する建材ですが、今回はステージ横に設置される楽屋棟及び倉庫棟の屋根部分にも使用しております。加えて、通常は露出している雨樋を屋根及び壁パネルの内部に組み込み、雨水をパネル内側に通して排水する新構造を採用いたしました。雨樋が見えなくなることで、意匠性の高い外観を実現しています。これは大阪・関西万博の“未来社会の実験場”というコンセプトに呼応するものです。今回の取組み成果を、今後の研究および製品開発に生かしてまいります。

当社グループ独自のホーロー技術開発につきましては、上記のように種々の商品で展開を行っておりますが、当社グループの最重要中核技術として引き続き基礎研究から応用技術開発まで注力し、その成果を順次新規商品に展開してまいります。
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は以下のとおりであります。

(単位:百万円)
セグメントの名称研究開発費
住宅設備関連1,430
その他 (注)-
合計1,430
(注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02373] S100YE7H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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