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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100XV8N (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社東京ソワール 提出会社の経営指標等 (2025年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第53期第54期第55期第56期第57期
決算年月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月2025年12月
売上高(千円)11,822,95014,241,24415,026,97815,006,34814,487,298
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△911,638449,307617,823370,936217,701
当期純利益(千円)299,348519,015798,582541,335199,020
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資本金(千円)4,049,0774,049,0774,049,0774,049,0774,049,077
発行済株式総数(株)3,860,0003,860,0003,860,0003,860,0003,860,000
純資産額(千円)7,878,2888,487,7479,364,39910,075,73610,253,308
総資産額(千円)14,123,19514,073,07414,714,69514,302,32913,838,953
1株当たり純資産額(円)2,325.132,489.712,729.792,927.342,963.47
1株当たり配当額(円)-20304545
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)88.56152.58233.35157.2457.64
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)55.860.363.670.474.1
自己資本利益率(%)3.96.38.95.62.0
株価収益率(倍)-5.33.54.917.8
配当性向(%)-13.112.928.678.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)671,7021,621,434△93,973--
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,996,127279,055767,698--
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△2,899,816△1,104,565△264,365--
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,555,1002,351,0242,760,383--
従業員数(名)248201211216203
(ほか、平均臨時雇用人員)(1,508)(1,462)(1,455)(1,461)(1,440)
株主総利回り(%)304.2218.6227.8228.5305.0
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(112.7)(109.9)(141.0)(169.9)(213.1)
最高株価(円)1,7901,2091,0439071,303
最低株価(円)367724773702725

(注) 1.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.株価収益率及び配当性向については、第53期は無配であるため記載しておりません。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第54期の期首から適用しており、第54期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

6.第56期より連結財務諸表を作成しているため、第56期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02679] S100XV8N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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