株式会社ワールド 連結経営指標等 (2026年2月期)

回次		国際会計基準
		第63期	第64期	第65期	第66期	第67期	第68期
決算年月		2021年3月	2022年3月	2023年3月	2024年2月	2025年2月	2026年2月
売上収益	(百万円)	180,322	171,344	214,246	202,342	225,658	284,014
営業利益(△は損失)	(百万円)	△21,637	2,196	11,686	12,004	16,730	16,028
当期利益(△は損失) (親会社の所有者に帰属)	(百万円)	△17,149	239	5,686	6,764	11,039	12,013
当期包括利益(△は損失) (親会社の所有者に帰属)	(百万円)	△16,914	555	5,621	7,001	11,010	11,852
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	78,435	78,592	82,420	82,010	81,188	94,659
資産合計	(百万円)	245,386	251,690	251,421	239,685	273,826	280,059
1株当たり持分 (親会社の所有者に帰属)	(円)	1,164.27	1,161.58	1,213.09	1,204.90	1,191.48	1,300.45
基本的1株当たり当期利益(△は損失) (親会社の所有者に帰属)	(円)	△255.54	△3.90	76.37	93.68	158.61	171.36
希薄化後1株当たり当期利益(△は損失) (親会社の所有者に帰属)	(円)	△255.54	△3.90	76.37	93.68	158.61	171.36
親会社の所有者に帰属する持分比率	(%)	31.96	31.23	32.78	34.22	29.65	33.80
親会社の所有者に帰属する持分当期利益率	(%)	-	0.30	7.06	8.23	13.53	13.66
株価収益率	(倍)	-	-	9.70	10.31	7.37	9.63
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	4,155	17,321	25,389	27,459	31,992	30,984
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△2,679	△2,035	△4,379	△1,961	△10,262	△4,132
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△1,144	△14,784	△21,771	△25,500	△20,755	△30,937
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	20,687	21,403	20,685	20,848	21,748	18,109
従業員数	(名)	9,099	8,388	7,648	7,183	7,225	7,094
(外、平均臨時雇用者数)		(3,454)	(3,140)	(3,313)	(3,488)	(3,854)	(4,987)

(注)1 上記の指標等は、国際会計基準により作成した連結財務諸表に基づく指標等であります。
2 第65期、第66期及び第68期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第64期、第65期及び第67期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映しております。
3 第63期及び第64期の希薄化後1株当たり当期損失(親会社の所有者に帰属)について、新株予約権の行使が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
4 第63期から第67期における基本的1株当たり当期利益(△は損失)(親会社の所有者に帰属)は、親会社の普通株主に帰属しない金額(その他資本性金融商品の所有者に帰属する金額)を考慮しております。
5 第63期の親会社の所有者に帰属する持分当期利益率について、当期損失であるため、記載しておりません。
6 第63期及び第64期の株価収益率について、基本的1株当たり当期損失(親会社の所有者に帰属)であるため記載しておりません。
7 従業員数は、就業人員であります。また、従業員数欄の(外書)は、臨時従業員(パート社員等)の各連結会計年度の平均雇用人員数(1日8時間換算)であります。
8 第66期は、決算期変更により2023年4月1日から2024年2月29日までの11ヶ月間となっております。
9 2026年3月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第63期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり持分(親会社の所有者に帰属)、基本的1株当たり当期利益(△は損失)(親会社の所有者に帰属)及び希薄化後1株当たり当期利益(△は損失)(親会社の所有者に帰属)を算定しております。なお、第68期末時点の株価は、株式分割による権利落ち後の株価となっています。従いまして、第68期の株価収益率については、当該権利落ち後の株価に対して当該株式分割を考慮した1株当たり当期利益(親会社の所有者に帰属)で除して算定しております。