有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100XT05 (EDINETへの外部リンク)
日清紡ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2025年12月期)
| 回次 | 第179期 | 第180期 | 第181期 | 第182期 | 第183期 | |
| 決算年月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | 2024年12月 | 2025年12月 | |
| 売上高 | (百万円) | 510,643 | 516,085 | 541,211 | 494,746 | 502,339 |
| 経常利益 | (百万円) | 25,358 | 20,397 | 15,785 | 24,403 | 29,327 |
| 親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 24,816 | 19,740 | △20,045 | 10,277 | 13,920 |
| 包括利益 | (百万円) | 38,114 | 21,143 | △6,523 | 25,820 | 25,164 |
| 純資産額 | (百万円) | 272,631 | 278,498 | 277,459 | 297,785 | 316,591 |
| 総資産額 | (百万円) | 604,799 | 616,273 | 675,042 | 680,112 | 667,817 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 1,556.01 | 1,679.53 | 1,595.00 | 1,716.57 | 1,839.47 |
| 1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | 149.08 | 121.06 | △127.61 | 65.40 | 89.07 |
| 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | 121.06 | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 42.8 | 42.8 | 37.1 | 39.7 | 43.0 |
| 自己資本利益率 | (%) | 10.2 | 7.6 | △7.8 | 4.0 | 5.0 |
| 株価収益率 | (倍) | 5.9 | 8.0 | - | 13.8 | 14.7 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 39,827 | 19,585 | 23,512 | 28,371 | 49,337 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △16,767 | △11,692 | △46,512 | △20,861 | △10,842 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △30,818 | △8,888 | 25,387 | △8,750 | △46,203 |
| 現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 42,596 | 45,092 | 49,918 | 50,411 | 44,055 |
| 従業員数 〔外、平均臨時 雇用者数〕 | (人) | 21,112 | 21,081 | 19,416 | 18,630 | 17,811 |
| 〔2,608〕 | 〔2,664〕 | 〔2,809〕 | 〔2,235〕 | 〔2,305〕 | ||
(注) 1 従業員数は、就業人員数を表示しています。
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第180期の期首から適用しており、第180期以降に係る主要な経営指標等については当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。
3 第179期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載していません。
4 第181期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載していません。
5 第181期における株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載していません。
6 第182期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第181期の関連する主要な経営指標等について、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させています。
7 第182期及び第183期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載していません。
8 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第183期の期首から適用しており、第182期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっています。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しています。この結果、第183期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。 詳細は、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(会計方針の変更)」に記載の通りです。
9 第183期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第182期の関連する主要な経営指標等について、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させています。詳細は、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(企業結合等関係)」に記載の通りです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00544] S100XT05)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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