有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100834H
戸田建設株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第89期 | 第90期 | 第91期 | 第92期 | 第93期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 489,385 | 497,048 | 448,987 | 420,324 | 492,621 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △6,690 | △45,581 | 6,584 | 14,813 | 23,723 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | △19,872 | △65,285 | 10,228 | 14,026 | 20,039 |
包括利益 | (百万円) | △17,167 | △41,516 | 16,874 | 46,192 | △3,381 |
純資産額 | (百万円) | 171,537 | 128,095 | 141,880 | 182,988 | 177,417 |
総資産額 | (百万円) | 487,160 | 500,199 | 473,510 | 495,442 | 548,711 |
1株当たり純資産額 | (円) | 537.53 | 397.18 | 443.32 | 587.83 | 569.92 |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | △64.28 | △209.70 | 32.87 | 45.42 | 65.25 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 34.36 | 24.71 | 29.13 | 36.44 | 31.90 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | 7.82 | 8.79 | 11.27 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 10.31 | 11.16 | 8.34 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △48 | △17,757 | 12,171 | △947 | △8,863 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △7,837 | △445 | 11,441 | 1,982 | △6,099 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,557 | 13,834 | △10,248 | △4,576 | 11,148 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 52,024 | 48,015 | 62,061 | 59,245 | 54,650 |
従業員数 | (人) | 5,101 | 5,091 | 4,912 | 4,817 | 4,742 |
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔-〕 | 〔516〕 | 〔514〕 | 〔521〕 | 〔-〕 |
(注)1 売上高には、消費税等は含まれていない。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、2012年3月期および2013年3月期は当期純損失であり潜在株式が存在しないため、他の年度については潜在株式が存在しないため記載していない。
3 2012年3月期および2013年3月期の自己資本利益率および株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載していない。
4 従業員数は就業人員数を表示している。なお連結の臨時従業員(嘱託、パートタイマー)の総数が従業員の100分の10以上となったため、2013年3月期、2014年3月期および2015年3月期の臨時従業員数について〔 〕内に年間の平均人員数を外数で記載している。
5 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)」としている。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00147] S100834H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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