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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TB3

有価証券報告書抜粋 イーグル工業株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、グローバルに展開される回転装置軸封部品のソリューションプロバイダーとしての責務を果たすべく、主に、トライボロジー・材料技術・流体力学をはじめとするシール技術に必要な専門分野に特化した研究開発活動を行っております。
特に、近年の環境負荷低減の社会的背景を踏まえ、各マーケット分野に対して最適な低摩擦技術の開発に重点を置いています。
なお当社グループの研究開発活動は当社技術本部が主体となり、当社グループの各技術部門・生産部門・営業部門との連携のもとに、各セグメントで推進しております。
研究スタッフは88名でこれは総従業員数の1.5%にあたり、当連結会計年度の研究開発費は1,656百万円です。
当連結会計年度における各部門別の研究開発状況は次のとおりです。

(1) 自動車・建設機械業界向け事業
エンジン冷却水循環ポンプ用メカニカルシールについては、表面テクスチャー技術により密封性能を維持しながら大幅に摩擦力を低減させる次世代メカニカルシールを開発し、顧客へのPRを開始しました。また弊社のコア技術である金属ベローズを使用して長寿命・高温高負荷に対応するメカニカルシールの開発を行っています。
また、ターボチャージャー等の各種高速回転機器の軸封部の密封性能と低トルク性能を両立させるために表面テクスチャー技術を応用した高速メカニカルシールの開発を行っています。"
電動ウォーターポンプ用途として、開発した耐摩耗性に優れたカーボン軸受は量産を拡大しています。また、材料強度及び摩擦力低減を狙った新カーボン材を開発し、量産検討を開始しています。更に、摩擦力を大幅に低減させたカーボン軸受の開発に取り組んでいます。
メカトロニクス製品及び金属ベローズ応用製品については、次世代車両用の製品として電気用安全部品やFCV車用制御弁の開発を行っています。
また、従来車用としてエアコン用制御弁の機能向上品や熱マネジメント用製品、燃料脈動吸収部品の機能向上品の開発及び海外技術拠点への展開を行っています。
自動車・建設機械業界向け事業に係る研究開発費は1,207百万円であります。
(2) 一般産業機械業界向け事業
工業用メカニカルシールについては、東南アジアでの新規大規模石油精製コンビナートにおいて包括契約を受注しておりましたが、米国石油協会のメカニカルシール規格(API682)に対応した高負荷メカニカルシール、ベローズシールとシール液サプライシステムの設計、製造、納入を完了しました。
磁性流体真空シールについては、超高速回転真空シールの開発を進めております。
ダイアフラムカップリングでは、海外の石油精製、石油化学コンビナート、シェールガス関連のコンプレッサ向けに採用されています。また、発電所向け用途が好調で、大型カップリングの注文も受けております。
金属ベローズについては、半導体製造装置向け長寿命タイプの開発に取り組んでおります。
一般産業機械業界向け事業に係る研究開発費は340百万円であります。
(3) 舶用業界向け事業
油潤滑船用の船尾管シールについては、様々な油種に適合するシール材の量産拡大に向けた活動に昨年に引き続き取り組んでいます。また、高荷重下での軸受潤滑特性改善に向けた生分解油の改良にも取り組んでおります。
水潤滑船用の製品については、水潤滑環境下でも信頼性を向上させる大型船用の船尾管シールの開発を引き続き取り組んでいます。
舶用業界向け事業に係る研究開発費は58百万円であります。
(4) 航空宇宙・光工学業界向け事業
民間航空機エンジン主軸シールの量産供給は順調、加えて新型量産エンジン用シール開発も推進中です。航空機エンジンのギアボックスシールでは、表面テクスチャーを応用、低トルクシールの研究に成果が出ています。ロケットエンジン用シールでは、新型基幹ロケットのターボポンプや高圧配管、燃料タンク用のシール開発が佳境です。また、シールの動特性把握による最適化など固有技術獲得にも引き続き取り組んでいます。
航空宇宙・光工学業界向け事業に係る研究開発費は50百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01414] S1007TB3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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