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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007NHX

有価証券報告書抜粋 株式会社スーパーツール 役員の状況 (2016年3月期)


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男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長吉川明1928年7月5日生1945年4月吉川鉄工所入社(注)2178
1963年7月日鍛工器㈱(現㈱スーパーツール)入社
1981年6月製造部長
1982年6月取締役製造部長就任
1984年6月専務取締役就任
1986年6月代表取締役専務就任
1987年9月代表取締役社長就任(現任)
常務取締役営業本部長木 村 章1948年5月6日生1967年3月日鍛工器㈱(現㈱スーパーツール)入社(注)218
2005年6月執行役員大阪支店長
2009年4月執行役員西部統括部長兼大阪支店長
2009年6月取締役執行役員西部統括部長
2011年6月取締役上席執行役員西部統括部長
2015年6月常務取締役営業本部長(現任)
常務取締役管理本部長
社長室長
平 野 量 夫1967年1月11日生1992年10月中央新光監査法人入所(注)210
1996年4月公認会計士登録
2005年1月平野公認会計士事務所開設
2005年2月税理士登録
2013年5月当社入社経理部長
2013年6月取締役経理部長
2014年6月取締役管理本部長
2015年6月常務取締役管理本部長
2016年6月常務取締役管理本部長兼社長室長(現任)
取締役営業副本部長
東部統括部長
中村滋1949年2月9日生1983年7月当社入社(注)311
1999年10月東京支店長
2005年6月執行役員東京支店長
2009年4月執行役員東部統括部長
2011年6月上席執行役員東部統括部長
2012年6月取締役上席執行役員東部統括部長
2016年6月取締役上席執行役員営業副本部長兼東部統括部長(現任)
取締役製造部長川 瀬 雅 照1950年1月7日生1970年4月
2011年6月
2015年6月
2016年6月
当社入社
執行役員製造部部長代理
上席執行役員製造部長
取締役上席執行役員製造部長(現任)
(注)310
常勤監査役篠 畑 雅 光1944年3月3日生1967年4月日鍛工器㈱(現㈱スーパーツール)入社(注)4114
1993年4月経理部長
1994年6月取締役経理部長
2008年6月常務取締役管理本部長
2011年6月専務取締役管理本部長
2013年6月顧問
2013年12月仮監査役
2014年6月監査役(常勤)就任(現任)
監査役松 本 司1952年9月4日生1984年4月弁護士登録(注)5-
1989年4月弁理士登録
2009年6月監査役就任(現任)
監査役田 中 豪1969年8月5日生1995年10月中央監査法人入所(注)6-
2007年4月田中公認会計士事務所開設
2008年1月税理士登録
2015年6月監査役就任(現任)
341


(注) 1 監査役 松本 司、田中 豪の両氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
2 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
大坪 洋一1972年9月28日1997年6月鍵山税理士事務所入所-
2006年11月税理士法人関西合同事務所(現ウィル税理士法人)入所
2007年1月税理士登録
2012年4月同事務所社員税理士(現任)

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01435] S1007NHX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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