有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DF1L
ジェイリース株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性0名(役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | ||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 最高執行 役員 | 中島 拓 | 1957年9月6日 |
| (注)3 | 367,200 | ||||||||||||||||||
取締役 副社長 | 執行役員 渉外担当 | 日野 真俊 | 1950年10月10日 |
| (注)3 | 22,500 | ||||||||||||||||||
取締役 副社長 | 執行役員 審査本部長 渉外担当 | 中島 土 | 1982年1月7日 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||
取締役専務 | 執行役員 経営企画 本部長 | 中島 重治 | 1974年12月20日 |
| (注)3 | 8,000 | ||||||||||||||||||
取締役専務 | 執行役員 渉外担当 | 加藤 直 | 1966年8月7日 |
| (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | ||||||||||||||||||
取締役常務 | 執行役員 事業本部長 | 吉田 安弘 | 1959年8月18日 |
| (注)3 | 28,800 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 首藤 浩 | 1961年8月21日 |
| (注)3 | 16,000 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 堂下 浩 | 1964年5月22日 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 佐藤 修平 | 1950年9月22日 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 林 昌也 | 1959年3月25日 |
| (注)4 | 160,000 | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 吉村 尊義 | 1961年3月1日 |
| (注)4 | 40,000 | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 野中 俊秀 | 1962年6月30日 |
| (注)4 | 40,000 | ||||||||||||||||||
計 | 682,500 |
(注) 1.取締役首藤浩及び堂下浩は、社外取締役であります。
2.監査役佐藤修平及び野中俊秀は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2018年6月27日開催の定時株主総会終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2016年6月29日開催の定時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2017年6月29日開催の定時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6.取締役副社長中島土は、代表取締役社長中島拓の長男であります。
7.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
取締役兼務者以外の執行役員は、以下の12名であります。
常務執行役員 | 経営管理本部長 | 領下 速人 |
常務執行役員 | 事業本部副本部長兼債権管理統括部長 | 中澤 竜二 |
常務執行役員 | 事業本部副本部長兼営業統括部担当統括部長 あすみらい株式会社代表取締役副社長 | 佐藤 一郎 |
執行役員 | 営業統括部担当統括部長 | 武田 英樹 |
執行役員 | 経営企画本部副本部長兼経営企画部長 | 川上 統 |
執行役員 | 債権管理統括部担当統括部長兼管理事務部長 | 横井 文 |
執行役員 | 営業統括部担当統括部長 | 阿部 淳 |
執行役員 | 審査本部副本部長兼審査部長 | 湯池 教文 |
執行役員 | 営業統括部担当統括部長 | 御手洗 篤 |
執行役員 | 経営管理本部副本部長兼財務経理部長 | 望月 秀樹 |
執行役員 | 経営管理本部副本部長兼システム開発部長 | 荒金 悌二 |
執行役員 | 営業統括部担当統括部長 | 岡田 智博 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32412] S100DF1L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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