有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZQ0
株式会社アマダ 役員の状況 (2016年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | 最高経営責任者 (CEO) | 岡 本 満 夫 | 1943年6月13日生 | 1972年3月 | 当社入社 | (注)4 | 119 |
1978年4月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)へ移籍 | ||||||
1988年10月 | 同社小田原工場長 | ||||||
1997年6月 | 同社取締役 | ||||||
1999年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2000年4月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2003年6月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2009年6月 | 当社最高経営責任者(CEO)(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | 経営管理本部長 | 磯 部 任 | 1961年5月19日生 | 1985年12月 | 株式会社アマダメトレックス(合併により現当社)入社 | (注)4 | 50 |
2000年4月 | 合併により当社入社 | ||||||
2003年4月 | 当社秘書室長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役 | ||||||
2010年4月 | 当社経営管理本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2013年4月 | 当社専務執行役員 当社財務本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2015年10月 | 当社経営管理本部長(現任) | ||||||
専務取締役 | グローバル人事担当 | 阿 部 敦 茂 | 1962年2月17日生 | 1985年4月 | 株式会社アマダメトレックス(合併により現当社)入社 | (注)4 | 30 |
2000年4月 | 合併により当社入社 | ||||||
2001年4月 | 当社金型製造部長 | ||||||
2006年4月 | 当社人事部長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役 | ||||||
2011年4月 | 当社総務・人事本部長 | ||||||
2012年6月 2015年4月 2015年5月 2015年10月 | 当社常務執行役員 当社専務取締役(現任) 当社経営管理本部長 当社財務本部長 当社グローバル人事担当(現任) | ||||||
取締役 | 海外事業本部長、商品企画部担当 | 川 下 康 宏 | 1958年4月6日生 | 1982年10月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)入社 | (注)4 | 24 |
2003年10月 | ユー・エス・ソノイケ社(現アマダ・ノース・アメリカ社)(米国)社長 | ||||||
2007年10月 | 当社実証加工部門統括部長 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年4月 | ドイツ・アマダ社(ドイツ)出向 同社社長 | ||||||
2015年1月 | 当社海外事業本部長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2016年4月 | 当社商品企画部担当(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
社外取締役 | 間 塚 道 義 | 1943年10月17日 | 1968年4月 | 富士通ファコム株式会社入社 | (注)4 | - | |
1971年4月 | 富士通株式会社転社 | ||||||
2001年6月 | 同社取締役 | ||||||
2008年6月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2009年9月 | 同社代表取締役会長兼社長 | ||||||
2009年10月 | 同社氏名委員会委員、報酬委員会委員 | ||||||
2010年4月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2012年6月 | 同社取締役会長 | ||||||
2014年6月 | 同社取締役相談役 | ||||||
2016年6月 | 同社相談役(現任) | ||||||
当社社外取締役(現任) | |||||||
社外取締役 | 千 野 俊 猛 | 1946年10月17日生 | 1971年4月 | 株式会社日刊工業新聞社入社 | (注)4 | - | |
1995年4月 | 同社編集局経済部長 | ||||||
2002年6月 | 同社取締役 | ||||||
2003年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2010年11月 | 同社代表取締役社長退任 | ||||||
同社相談役 | |||||||
2011年3月 | 同社相談役退任 | ||||||
2014年6月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
社外取締役 | 三 好 秀 和 | 1950年7月17日生 | 1974年4月 | 三好内外国特許事務所入所 | (注)4 | 9 | |
1978年4月 | 弁理士登録(現在に至る) | ||||||
1989年4月 | 三好内外国特許事務所所長 | ||||||
2004年4月 | 三好内外国特許事務所会長(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 重 田 孝 哉 | 1951年9月26日生 | 1974年3月 | 当社入社 | (注)5 | 28 | |
2006年4月 | 当社財務部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役 当社執行役員 | ||||||
2013年4月 | 当社財務本部副本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 武 尾 清 | 1954年2月21日生 | 1973年3月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)入社 | (注)5 | 3 | |
2002年4月 | 同社情報技術部長 | ||||||
2003年10月 | 合併により当社入社 | ||||||
2004年4月 | 当社情報システム部長 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年4月 | 当社ICT部門長 | ||||||
2015年4月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
社外監査役 | 齋 藤 正 典 | 1944年8月12日生 | 1963年4月 | 仙台国税局入局 | (注)5 | - | |
1983年12月 | 税理士資格取得(現在に至る) | ||||||
1995年7月 2002年7月 | 東京国税不服審判所副審判官 麹町税務署副署長 | ||||||
2003年7月 2003年8月 | 麹町税務署副署長退官 齋藤正典税理士事務所所長(現任) | ||||||
2010年6月 | 当社社外監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
社外監査役 | 竹 之 内 明 | 1947年5月26日生 | 1979年4月 | 東京弁護士会弁護士登録(現在に至る) | (注)5 | - | |
辻誠法律事務所入所(現在に至る) | |||||||
2002年6月 | アルプス電気株式会社社外監査役 | ||||||
2005年6月 | 同社社外監査役退任 | ||||||
2011年4月 | 東京弁護士会会長 | ||||||
日本弁護士連合会副会長 | |||||||
2013年4月 | 最高裁判所「裁判員制度の運用等に関する有識者懇談会」委員(現在に至る) | ||||||
2014年6月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
計 | 264 |
(注) 1 間塚道義、千野俊猛及び三好秀和の各氏は、「会社法」第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 齋藤正典及び竹之内明の両氏は、「会社法」第2条第16号に定める社外監査役であります。
3 法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、2016年6月28日開催の第78期定時株主総会において補欠監査役として村田眞氏(工学博士・前電気通信大学教授)が選任されております。補欠監査役は監査役が法令に定める員数を欠いたことを就任の条件とし、その任期は、退任された監査役の任期の満了すべき時までといたします。
4 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01486] S1007ZQ0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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