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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EMX9

有価証券報告書抜粋 株式会社ストライク 提出会社の経営指標等 (2018年8月期)


メニュー沿革



回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2014年8月2015年8月2016年8月2017年8月2018年8月
売上高(千円)590,8231,423,7022,006,9163,092,6443,743,742
経常利益(千円)94,341547,278790,1971,144,6411,355,297
当期純利益(千円)81,974329,113510,783803,733919,733
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)5,400----
資本金(千円)30,000114,630431,268823,741823,741
発行済株式総数(株)5,1105,5442,972,1009,677,10019,354,200
純資産額(千円)692,4271,177,1452,258,1843,744,5944,513,844
総資産額(千円)782,8731,696,5712,722,3124,507,2755,419,143
1株当たり純資産額(円)45.1770.78126.63193.48233.01
1株当たり配当額(円)3,200.0011,000.0035.0016.009.00
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)5.3520.9430.3143.3947.52
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)--28.34-47.39
自己資本比率(%)88.469.483.083.183.2
自己資本利益率(%)12.035.229.726.822.3
株価収益率(倍)--37.951.079.3
配当性向(%)19.917.519.218.418.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△141,436715,662430,4211,108,2251,025,349
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)17,70315,999△135,874△7,484△115,080
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△73,524152,908564,402673,344△150,237
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)640,5501,525,1212,384,0704,158,1564,918,188
従業員数(名)2027344975
〔外、平均臨時雇用者数〕〔-〕〔6〕〔10〕〔14〕〔21〕

(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.第18期の持分法を適用した場合の投資利益については、第18期中において関連会社株式を売却し、関連会社がなくなったため、当該関連会社であった期間について持分法を適用した場合の投資利益の金額を記載しております。第19期から第22期までの持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。

4.第21期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第18期及び第19期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、当社株式が非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
5.第18期及び第19期の株価収益率は当社株式が非上場であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員(社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、アルバイト、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は年間平均雇用人員を〔 〕外数で記載しております。
7.当社は、2016年2月29日付で普通株式1株につき500株の株式分割、2016年12月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割、2018年6月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第18期の期首に株式分割が行われたものと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
8.当社は、2016年6月21日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から2016年8月末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32380] S100EMX9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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