株式会社ベガコーポレーション 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)

回次		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月
売上高	(千円)	5,836,958	6,280,963	8,340,266	10,960,214	12,977,260
経常利益	(千円)	670,639	547,354	592,041	808,761	589,606
当期純利益	(千円)	386,308	312,261	356,975	786,151	338,845
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	―	―	―	-	-
資本金	(千円)	550,168	550,168	562,321	874,151	875,016
発行済株式総数	(株)
普通株式		37,756	37,756	47,429	5,171,900	10,347,000
A種株式		4,200	4,200	-	-	-
純資産額	(千円)	1,474,385	1,786,646	2,138,776	3,580,532	3,779,123
総資産額	(千円)	3,464,757	3,612,917	3,965,518	5,336,891	5,914,291
1株当たり純資産額	(円)	112.16	186.59	225.47	346.15	368.63
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額)	(円)	― (―)	― (―)	- (-)	- (-)	- (-)
1株当たり当期純利益	(円)	92.42	74.43	42.15	77.65	32.84
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	-	76.08	32.24
自己資本比率	(%)	42.6	49.5	53.9	67.1	63.9
自己資本利益率	(%)	30.3	19.2	18.2	27.5	9.2
株価収益率	(倍)	―	―	-	20.0	34.3
配当性向	(%)	―	―	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	189,810	537,200
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	△82,371	△173,523
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	513,782	△127,946
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	―	―	―	1,430,650	1,663,620
従業員数 〔ほか、平均臨時 雇用人員〕	(名)	109 〔11〕	117 〔6〕	133 〔6〕	163 〔10〕	193 〔9〕

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第10期、第11期及び第12期において、潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、新株予約権を発行しておりますが、当社株式は期中を通じて非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
3.当社は、2016年6月28日付で東京証券取引所マザーズに上場しているため、第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、新規上場日から当事業年度末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第10期、第11期及び第12期において、株価収益率は、当社株式は期中を通じて非上場であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員であり、〔 〕書きは外書きで、臨時雇用者数(パート・アルバイト)の年間平均雇用人員(1日8時間で換算)を記載しております。
6.当社は、2016年4月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っておりますが、第10期、第11期及び第12期については、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、また、2017年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。

なお、2016年4月1日付及び2017年4月1日付の株式分割が、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに記載すると、以下のとおりとなります。

回次		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月
1株当たり純資産額	(円)	56.08	93.29	225.47	346.15	368.63
1株当たり当期純利益	(円)	46.21	37.21	42.15	77.65	32.84
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	76.08	32.24
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額)	(円)	― (―)	― (―)	― (―)	― (―)	― (―)

7.第12期まで連結財務諸表を作成しておりますので、第12期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8.第13期及び第14期において、持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有していないため記載しておりません。
9.第14期の1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、「株式給付信託(J-ESOP)」の信託財産として資産管理サービス信託銀行㈱(信託E口)が保有する当社株式を、期末の普通株式の数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。