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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TTG

有価証券報告書抜粋 日本精工株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第154期第155期
決算年月2014年4月1日2015年3月2016年3月
売上高(百万円)-974,885975,319
税引前利益(百万円)-84,62687,208
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-59,38365,719
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-115,83410,198
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)356,351461,536454,661
資産合計(百万円)987,5191,125,5091,032,374
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)659.46852.83839.56
基本的1株当たり当期利益(円)-109.79121.38
希薄化後1株当たり当期利益(円)-109.66121.30
親会社所有者帰属持分比率(%)36.141.044.0
親会社所有者帰属持分利益率(%)-14.514.3
株価収益率(倍)-16.018.49
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-65,529108,622
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△46,715△45,212
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△5,744△68,073
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)168,940184,374175,515
従業員数
[ほか、平均臨時雇用者数]
(人)30,45431,08831,587
[4,339][4,291][4,233]

(注) 1 第155期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2 売上高には、消費税等は含まれていません。


回次日本基準
第151期第152期第153期第154期第155期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(百万円)733,192732,842871,742974,885975,319
経常利益(百万円)42,00430,31066,78591,00293,964
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)28,51415,73931,16761,96267,169
包括利益(百万円)29,51948,59761,539121,39312,554
純資産額(百万円)299,066340,812382,155481,859473,560
総資産額(百万円)845,073882,5471,000,9321,129,1641,038,218
1株当たり純資産額(円)518.56591.36664.74842.69828.33
1株当たり当期純利益金額(円)52.7529.1457.70114.56124.06
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)52.75-57.63114.42123.97
自己資本比率(%)33.236.235.940.443.2
自己資本利益率(%)10.65.29.215.314.9
株価収益率(倍)12.0824.5418.4115.358.30
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)57,15853,79770,34267,709105,273
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△56,090△45,262△42,402△46,335△44,422
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)14,637△5,544△3,204△8,304△65,514
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)135,307141,653168,940184,374175,515
従業員数
[ほか、平均臨時雇用者数]
(人)27,44428,48730,45431,08831,587
[3,963][3,658][4,339][4,291][4,233]

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていません。
2 第155期の日本基準の諸数値は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
3 第152期の「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」は、調整計算の結果、希薄化しないため記載していません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01600] S1007TTG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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