ＮＴＮ株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)

当社グループは、産業機械、自動車及び補修・市販市場向けに、軸受、ドライブシャフト等の開発と、当社の基盤技術である精密加工技術、材料・熱処理技術、トライボロジー技術を核とした新技術の創出に積極的に取り組んでおり、他社の追随を許さないオンリーワンを目指した技術・商品開発、先端技術開発及び生産技術開発を進めています。転がり軸受、ドライブシャフトでは、低トルク化等の高機能化開発とともに、軸受の周辺部品を融合させたモジュール・ユニット製品の開発を推進しており、これらの開発を通じ、適正な価格で高精度・高品質の商品を市場に提供することにより、産業界に貢献しております。
2015年4月から2018年3月までの3年間にわたり中期経営計画「NTN100」を推進中で、「攻める経営」として新しい事業の創出に精力的に取り組んでいます。例えば、自然エネルギーを活用した高効率な小形風力発電装置と小水力発電装置を開発、実証試験を行うとともに、並行して事業化の準備も進めています。その他、電気自動車用インホイールモータシステムや、車載用電動アクチュエータなど、新たな領域における新事業展開を積極的に推進しております。
グローバルでの研究開発体制として、日本では最先端技術の研究開発を行い、グローバル市場に向けた研究開発活動をリードしています。欧州では現地生産品に関する研究開発を行っており、さらに日本、米州、欧州、アジア他の各地域において拡販に即応した技術サービス、認定評価、調査、分析等、顧客対応のスピードアップを図っています。
当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で18,480百万円であり、その研究目的、主要課題及び研究成果は以下のとおりです。
(1)基盤事業
自動車事業では、転がり軸受、ドライブシャフトの低トルク化、小型・軽量化とともに、モジュール商品・システム商品の開発を推進し、欧州をはじめ世界各国で自動車の燃費規制が強化される中、低燃費化を目的にしたいくつかの新商品を発表しました。そのひとつが「アドバンスド ドライブシャフト モジュール」で、CVJとハブベアリングをプレスコネクト方式で接合することで軽量化と高性能化を実現した新商品です。また、電気自動車向け駆動システムとして、左右の車輪をそれぞれ専用のモータで駆動する「2モータオンボード駆動システム」を開発しました。1モータ式電気自動車に比較して、左右の駆動力を適正に制御することができ、旋回性能やスリップ路面での走行性能、安全性等が大きく向上します。このような新商品をグローバルに展開し、自動車に対する低燃費化や乗り心地の向上に貢献してまいります。
産業機械事業では大型化され洋上でも使用される風力発電装置用に、異常診断装置を付加した高耐久性転がり軸受を展開しているほか、鉄道車両、航空機、ロボット等の各分野で、低トルク化、小型・軽量化とともに軸受による環境負荷低減を推進しています。近年では、当社の高性能軸受シリーズである「ULTAGE」に、従来品に対し基本動定格荷重を最大20%向上した世界最高水準の高負荷容量を持つ「ULTAGE自動調心ころ軸受」を新たに加え、鉄鉱石や石炭等の地下資源の採掘に使用される鉱山機械向けとして採用されています。さらなる高精度、高速化等の市場ニーズに対応するため、今後も軸受の要素技術開発とともに、軸受周辺部品とのユニット化・システム化による高付加価値商品の開発を推進してまいります。
また、当社は転がり軸受に加え、焼結材料、樹脂材料からなるすべり軸受、磁性材料からなる磁性製品も開発・製造・販売しており、この強みを活かし、転がり軸受に樹脂製のフィルタと鉄粉を検出するセンサを設けた「早期異常検知機能付き円すいころ軸受」を開発しました。磁性材料では電気自動車の電源装置用に大電流・高周波に対応できるアモルファスコアなど、次世代商品の開発を進めているほか、当社内のモジュール開発商品、システム開発商品へも活用展開し、差別化を図っています。
(2)新事業展開
「エネルギー事業」、「EV事業」、「ロボット関連事業」、「サービス・ソリューション事業」を目指すべき新事業領域と位置付けています。このうち、「エネルギー事業」は小形風力発電装置、小水力発電装置で商品化の目処が立ち、自然エネルギー商品事業部を新設しました。「EV事業」では同様にインホイールモータシステムや電動モータ・アクチュエータの商品化に目処が立ち、電動モジュール商品事業部を新設しました。また、「ロボット関連事業」では当社独自のパラレルリンク機構を有した角度制御装置を商品化しており、「サービス・ソリューション事業」では、稼働中の軸受の状態を常時監視するCMS装置を既に商品化していますが、さらに新商品開発を継続して事業拡大を図ります。
NTNの次の100年を支える新たな領域での事業展開に向けて、研究・開発のトランスフォーメーションを
進めてまいります。