株式会社タカキタ 役員の状況 (2016年3月期)

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役社長		松本 充生	1956年1月6日生	1978年4月 当社入社 2004年10月 当社営業部長 2005年6月 当社取締役貿易部担当兼営業部長に就任 2007年6月 当社取締役技術部、貿易部担当兼営業部長に就任 2008年6月 当社常務取締役農機事業部担当兼営業部長に就任 2010年4月 当社常務取締役農機事業部担当に就任 2011年4月 当社代表取締役社長に就任(現任)	(注)4	51
取締役 専務執行役員	経営企画室長	松田 順一	1952年3月17日生	1970年4月 ㈱南都銀行入行 2004年6月 同行榛原支店長 2005年10月 当社へ出向、社長室長 2006年6月 当社取締役電器音響事業部、品質保証部、企画部担当兼内部監査室長に就任 2008年6月 当社取締役軸受事業部、電器音響事業部担当兼内部監査室長に就任 2009年4月 当社取締役軸受事業部担当兼内部監査室長に就任 2011年6月 当社常務取締役品質保証部、企画部、軸受事業部担当兼内部監査室長に就任 2014年6月 当社常務取締役常務執行役員品質保証室担当兼内部監査室長、経営企画室長に就任 2015年6月 当社取締役専務執行役員経営企画室長に就任(現任)	(注)4	41
取締役 常務執行役員	管理本部長	沖 篤義	1955年2月15日生	1977年4月 当社入社 2004年10月 当社総務部長 2006年6月 当社取締役総務部長に就任 2014年6月 当社取締役執行役員管理本部長に就任 2015年6月 当社取締役常務執行役員管理本部長に就任(現任)	(注)4	37
取締役執行役員	製造本部長 兼本社工場長	益満 亮	1958年6月12日生	1981年4月 当社入社 2009年7月 当社製造部長 2011年6月 当社取締役製造部長 2013年7月 当社取締役製造本部長兼本社工場製造部長に就任 2014年6月 当社取締役執行役員製造本部長兼本社工場長に就任(現任)	(注)4	30
取締役執行役員	海外営業本部長	川口 芳巨	1953年7月28日生	1976年4月 丸紅株式会社入社 1997年10月 同社開発機械部部長代理兼開発機械課課長 2001年8月 トキコ株式会社海外営業部部長 2009年11月 当社入社 貿易部顧問 2011年6月 当社執行役員貿易部長 2012年6月 当社取締役貿易部長に就任 2014年6月 当社取締役執行役員海外営業本部長に就任(現任)	(注)4	22

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役 (監査等委員)		西口 義久	1951年9月12日生	1974年4月 タナシン電機㈱入社 1990年5月 同社技術部長 1996年4月 (中国)東莞徳利信京華電子 有限公司董事総経理 1999年4月 タナシン電機㈱事業開発室長 1999年6月 当社取締役に就任 2000年4月 タナシン電機㈱取締役経営企画室長に就任 2002年4月 同社取締役に就任 2008年6月 当社取締役品質保証部担当兼企画部長に就任 2011年6月 当社常勤監査役に就任 2015年6月 当社取締役(監査等委員)に就任(現任)	(注)5	39
取締役 (監査等委員)		桐越 昌彦	1963年11月9日生	1989年2月 タナシン電機㈱入社 2002年4月 同社購買部長 2003年4月 同社総務・購買センター長 2004年4月 同社取締役に就任(現任) 2004年6月 当社監査役に就任 2015年6月 当社取締役(監査等委員)に就任(現任)	(注)5	2
取締役 (監査等委員)		奥村 隆司	1948年11月20日生	1971年4月 ㈱南都銀行入社 1999年6月 同行営業統括部長 2002年6月 同行取締役に就任 2006年6月 同行常務取締役に就任 2007年6月 財団法人南都経済センター理事長に就任 2012年4月 一般財団法人南都経済センター理事会長に就任 2012年6月 当社監査役に就任 2012年7月 一般財団法人南都経済研究所理事会長に就任 2013年4月 公益社団法人奈良県私学退職金資金社団常務理事に就任(現任) 2015年6月 当社取締役(監査等委員)に就任(現任)	(注)5	-
				計		222

(注)1.2015年6月26日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって
監査等委員会設置会社に移行しております。
2.桐越昌彦及び奥村隆司は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
議長 西口義久、委員 桐越昌彦、委員 奥村隆司
4.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間