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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XLX

有価証券報告書抜粋 フリージア・マクロス株式会社 関係会社の状況 (2016年3月期)


事業の内容メニュー従業員の状況

連結子会社

名称
住所資本金
(千円)
主要な事業の内容議決権の所有割合
(%)
関係内容

フリージアハウス㈱
(注)2、3、4
東京都千代田区1,295,250住宅関連事業-
[100]
1 当社の株式59.39%を保有している資本上位会社ですが、実質支配状況に変化はありませんので支配力基準により、連結子会社としております。
2 当社が資金の貸付をしております。
3 取締役の兼務

フリージアトレーディング㈱
(注)2
東京都千代田区10,000投資・流通サービス事業-
[100]
1 当社が資金の貸付をしております。
2 フリージアハウス㈱の株式100%を保有し、同社の親会社となっておりますが実質支配状況に変化はありませんので支配力基準により、連結子会社としております。
3 取締役の兼務

光栄工業㈱
岩手県北上市98,000製造供給事業991 当社が同社株式の99%を所有しております。
2 取締役の兼務

㈱ユタカ
(注)2
埼玉県所沢市20,000製造供給事業-
[100]
1 フリージアトレーディング㈱が同社株式の100%を所有しております。
2 取締役の兼務

㈱ユタカフードパック
(注)2
東京都千代田区20,000製造供給事業10
[90]
1 フリージアトレーディング㈱が同社株式の75%、㈱ユタカが15%、当社が10%を所有しております。
2 取締役の兼務

㈱ケーシー
(注)2
北海道小樽市60,000住宅関連事業-
[100]
1 フリージアトレーディング㈱が同社株式の100%を所有しております。
2 取締役の兼務

㈱ピコイ
(注)2、3、4
東京都千代田区763,650住宅関連事業-
[75.5]
1 フリージアトレーディング㈱が同社議決権数の75.5%を所有しております。
2 取締役の兼務

フリージア・オート技研㈱
(注)2
東京都千代田区100,000製造供給事業-
[100]
1 ㈱ピコイが99.99%、フリージアトレーデング㈱が0.01%同社株式を所有しております。
2 当社が債務保証をしております。
3 取締役の兼務

秋田電子㈱
(注)2
東京都台東区9,000製造供給事業-
[100]
1 ㈱ピコイが同社株式の100%を所有しております。



名称
住所資本金
(千円)
主要な事業の内容議決権の所有割合
(%)
関係内容

フリージア・アロケートコンサルティング㈱
(注)2
東京都千代田区3,000住宅関連事業-
[100]

1 フリージアハウス㈱が同社株式の100%を所有しております。

石油鑿井機製作㈱
(注)2
茨城県古河市10,000製造供給事業0.5
[99.5]
1 ㈱ピコイが同社株式の99.5%、当社が0.5%を所有しております。
2 取締役の兼務

㈱セキサク
(注)2
東京都千代田区10,000製造供給事業0.5
[99.5]
1 ㈱ピコイが同社株式の99.5%、当社が0.5%を所有しております。
2 取締役の兼務
(注)1 「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2 議決権の所有割合の[ ]内は、緊密な者等の所有割合で外数となっております。
3 特定子会社に該当しております。
4 フリージアハウス㈱、㈱ピコイは、いずれも、売上高(連結会社相互間の内部売上を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等フリージアハウス㈱㈱ピコイ
(1)売上高1,501,966千円5,313,454千円
(2)経常利益22,457千円639,231千円
(3)当期純利益19,401千円272,760千円
(4)純資産額2,741,991千円3,543,020千円
(5)総資産額7,859,798千円6,562,353千円

持分法適用関連会社
名称住所資本金
(千円)
主要な事業の内容議決権の所有割合
(%)
関係内容
技研興業㈱東京都杉並区1,120,000ブロック型枠貸与
26.4
1 当社が同社株式の26.4%を所有しております。
2 取締役の兼務
(注) 技研興業㈱は東京証券取引所第2部上場企業であり、有価証券報告書の提出会社であります。

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01620] S1007XLX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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