株式会社ＮＦＫホールディングス 役員の状況 (2016年3月期)

男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役 社長	―	関口陽介	1961年3月3日	1983年4月	日本発条株式会社 入社	(注3)	49,000
				2006年3月	当社 入社 関連事業部長
				2006年10月	日本ファーネス株式会社 総務グループ長
				2007年3月	同社資材部長
				2007年12月	当社業務担当執行役員
				2008年10月	日本ファーネス株式会社管理本部長
				2011年3月	当社 代表取締役社長(現)
				2011年4月	日本ファーネス株式会社 取締役
				2011年6月	同社 代表取締役社長(現)
取締役	―	戸羽光二	1946年5月17日	1965年4月	当社 入社	(注3)	100
				1987年4月	当社調達グループ長
				1994年4月	当社調達部長
				2004年11月	日本ファーネス製造株式会社取締役調達部長
				2006年10月	日本ファーネス株式会社顧問
				2006年11月	日本ファーネス製造株式会社 代表取締役社長
				2010年6月	日本ファーネス株式会社 取締役
				2011年3月	当社 取締役(現)
取締役	―	古池 政巳	1965年6月16日	2006年6月	当社 入社	(注3)	27,400
				2009年1月	当社 総務グループマネージャ
				2011年4月	当社 管理部長
				2011年6月	当社 取締役(現)
取締役	―	田端雅和	1951年10月11日	1972年4月	吉田工業株式会社(現YKK株式会社) 入社	(注3)	40,000
				1985年5月	株式会社グラフィックプロダクツ 入社
				1995年3月	同社代表取締役社長
				2009年2月	株式会社スコラ・コンサルト 非常勤監査役
				2009年7月	株式会社エザーグローブ設立 代表取締役社長(現)
				2011年3月	当社 取締役(現)
取締役	―	宮原 英輔	1938年9月14日	1965年2月	オリンピア工業株式会社 設立参画	(注3)	41,800
				1968年3月	同社 代表取締役社長(現)
				1984年2月	九州オリンピア工業株式会社 代表取締役社長(現)
				2009年6月	当社 取締役(現)
取締役	―	田中 寿一郎	1958年10月26日	1993年4月	弁護士登録(東京弁護士会)	(注3)	―
				1993年4月	清水直法律事務所入所
				2000年4月	田中寿一郎法律事務所開設
				2004年8月	田中会計事務所と統合し、田中法律会計事務所 開設(現)
				2007年4月	東京弁護士会 常議員
				2007年6月	税理士登録(東京税理士会)
				2015年6月	当社 取締役(現)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
監査役 (常勤)	―	岡 崎 稔	1946年2月17日	1968年4月	日本エンジニアリング株式会社 入社	(注4)	39,700
				1970年3月	当社 入社
				2000年2月	当社 プロセスプラント部担当部長
				2006年10月	日本ファーネス株式会社 監査役(現)
				2010年6月	当社 監査役(現)
監査役	―	笹原 信輔	1957年4月5日	1985年4月	弁護士登録(東京弁護士会)	(注4)	―
				1985年4月	笹原法律事務所開設 パートナー弁護士
				1987年4月	東京弁護士会 常議員
				1995年1月	一橋綜合法律事務所 パートナー弁護士(現)
				2010年6月	当社 監査役(現)
監査役	―	辻 高 史	1970年12月11日	1997年10月	朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所	(注4)	―
				2001年5月	公認会計士登録
				2006年6月	辻公認会計士事務所開設(現)
				2006年8月	ペタピット株式会社 監査役(現)
				2007年8月	あすなろ監査法人設立 代表社員(現)
				2010年6月	当社 監査役(現)
				2013年3月	クリーンエナジーファクトリー株式会社 監査役(現)
計							198,000

(注) 1. 取締役 宮原英輔氏、田中寿一郎氏、は、社外取締役であります。
2. 監査役 笹原信輔氏、辻高史氏は、社外監査役であります。
3. 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。