有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VKM
グローリー株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 146,937 | 190,938 | 218,632 | 222,356 | 226,952 |
経常利益 | (百万円) | 11,908 | 13,695 | 19,764 | 22,211 | 17,583 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 6,246 | 6,873 | 9,939 | 12,887 | 8,829 |
包括利益 | (百万円) | 6,378 | 18,102 | 25,781 | 18,753 | △3,512 |
純資産額 | (百万円) | 153,333 | 168,464 | 190,804 | 204,544 | 198,287 |
総資産額 | (百万円) | 205,244 | 319,077 | 340,943 | 346,613 | 321,672 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,312.33 | 2,537.23 | 2,865.09 | 3,066.53 | 2,966.22 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 95.09 | 104.64 | 151.31 | 196.19 | 134.38 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 74.0 | 52.2 | 55.2 | 58.1 | 60.6 |
自己資本利益率 | (%) | 4.2 | 4.3 | 5.6 | 6.6 | 4.5 |
株価収益率 | (倍) | 19.0 | 21.6 | 18.7 | 17.1 | 28.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 11,018 | 14,704 | 17,623 | 21,106 | 28,142 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △2,429 | △52,336 | △4,770 | △3,425 | △7,714 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △2,761 | 40,604 | △18,708 | △15,749 | △16,844 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 58,430 | 63,314 | 61,029 | 64,222 | 67,133 |
従業員数 | (人) | 6,149 | 7,903 | 7,833 | 7,802 | 8,177 |
(外、平均臨時雇用者数) | (689) | (-) | (-) | (829) | (830) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.平均臨時雇用者数は、従業員数の100分の10未満の場合には記載を省略しております。
4.「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
5.当連結会計年度より在外子会社の収益及び費用の換算方法を変更しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度(第69期)については遡及適用後の数値を記載しております。
なお、第68期以前に係る累積的影響額については、第69期の期首の純資産額に反映させております。
6.第70期の「1株当たり純資産額」の算定において、「役員報酬BIP信託口」及び「株式付与ESOP信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、当該株式を控除対象の自己株式に含めて期末の株式数を算出しております。また、「1株当たり当期純利益金額」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01650] S1007VKM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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