株式会社アイチコーポレーション 役員の状況 (2016年3月期)

男性17名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 取締役社長	―	三 浦 治	1954年12月12日生	1977年4月	日産自動車株式会社入社	(注)3	20
				1999年6月	株式会社豊田自動織機製作所 (現社名株式会社豊田自動織機) 入社 トヨダテキスタイルマシナリー株式会社取締役社長
				2007年1月	トヨタ欧州産業車両有限会社 取締役社長
				2007年6月	株式会社豊田自動織機常務役員
				2008年6月	株式会社豊田自動織機執行役員
				2010年6月	当社専務取締役海外事業部門統括
				2015年6月	当社代表取締役専務取締役企画・管理部門、営業部門、関係会社統括、海外営業部門管掌
				2016年6月	当社代表取締役社長(現任)
代表取締役 専務取締役	技術・開発部門、生産部門統括	鈴 木 卓 郎	1951年3月1日生	1973年4月	当社入社	(注)3	87
				1996年4月	当社開発本部部長
				1997年6月	当社取締役
				1999年6月	当社執行役員
				2006年6月	当社取締役開発部門管掌
				2010年6月	当社技術・開発部門管掌
				2013年6月	当社常務取締役
				2015年6月	当社代表取締役専務取締役(現任) 技術・開発部門、生産管理部門、製造部門統括、品質保証部門、情報システム部門管掌
				2016年6月	技術・開発部門、生産部門統括(現任)
代表取締役 常務取締役	企画・管理部門統括、中国関係会社管掌	稲 越 紳 也	1954年6月12日生	1977年4月	株式会社豊田自動織機製作所入社 (現社名株式会社豊田自動織機)	(注)3	8
				2003年6月	株式会社豊田自動織機 コーポレート・センター財務部長
				2008年1月	株式会社豊田自動織機 エレクトロニクス事業部事業企画部長
				2014年7月	当社執行役員
				2015年6月	当社取締役企画・管理部門、中国関係会社管掌
				2016年6月	当社代表取締役常務取締役企画・管理部門統括、中国関係会社管掌(現任)
取締役	国内関係会社管掌	河 合 章 男	1955年2月24日生	1978年4月	当社入社	(注)3	3
				1999年4月	当社汎機事業部長
				2001年4月	当社執行役員
				2005年1月	当社営業企画部担当、営業企画部長
				2007年6月	当社取締役(現任) 国内営業部門管掌
				2015年6月	生産管理部門、調達部門管掌
				2016年6月	国内関係会社管掌(現任)
取締役	情報システム部門管掌	大 平 彰 彦	1955年7月6日生	1978年4月	当社入社	(注)3	5
				2001年4月	当社研究開発部長
				2004年4月	当社生産技術部長
				2006年10月	愛知車輌工業株式会社取締役社長
				2010年4月	当社中国事業部担当部長
				2010年7月	当社執行役員
				2016年6月	当社取締役情報システム部門管掌(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役	営業部門、サービス部門管掌	田 原 直 樹	1956年5月26日生	1980年4月	当社入社	(注)3	7
				2001年4月	当社名古屋支店電設営業部長
				2006年1月	当社名古屋支店長
				2007年4月	当社大阪支店長
				2012年4月	当社北日本支店長
				2015年7月	当社執行役員
				2016年6月	当社取締役営業部門、サービス部門管掌(現任)
取締役	製造部門管掌	二 宮 孝 幸	1959年2月26日生	1979年4月	当社入社	(注)3	2
				2007年4月	当社生産管理部生産担当部長
				2009年4月	当社生産管理部長
				2014年7月	当社執行役員
				2016年6月	当社取締役製造部門管掌(現任)
取締役	営業部門管掌	土 屋 啓 一	1960年3月23日生	1982年4月	当社入社	(注)3	3
				2001年10月	当社名古屋支店建設営業部長
				2006年7月	当社国内営業部長
				2007年1月	当社名古屋支店長
				2009年1月	当社国内営業部長
				2009年7月	当社執行役員
				2015年6月	当社取締役(現任) 商品企画部門、国内営業部門、国内関係会社管掌
				2016年6月	営業部門管掌(現任)
取締役	技術・開発部門管掌	田 上 吉 夫	1960年7月10日生	1983年4月	当社入社	(注)3	3
				2008年1月	当社商品開発部長
				2009年1月	当社研究開発部長
				2011年7月	当社執行役員
				2015年6月	当社取締役(現任) 製品企画部門、技術・開発部門管掌
				2016年6月	技術・開発部門管掌(現任)
取締役	生産技術部門、調達部門管掌	安 齋 光 一	1961年8月11日生	1984年4月	当社入社	(注)3	3
				2008年3月	当社調達部長
				2014年7月	当社執行役員
				2016年6月	当社取締役生産技術部門、調達部門管掌(現任)
取締役	―	鈴 木 武	1947年11月18日生	1970年4月	トヨタ自動車販売株式会社 (現社名トヨタ自動車株式会社) 入社	(注)3	―
				2000年6月	トヨタ自動車株式会社取締役
				2003年6月	トヨタ自動車株式会社常務役員
				2004年6月	トヨタ自動車株式会社専務取締役
				2008年6月	トヨタファイナンシャルサービス株式会社代表取締役社長
				2011年6月	あいおいニッセイ同和損害保険株式会社代表取締役会長
				2013年6月	当社取締役(現任)
				2015年6月	あいおいニッセイ同和損害保険株式会社特別顧問(現任)
					三井住友トラスト・ホールディングス株式会社社外取締役(現任)
取締役	―	川 瀧 悟	1965年3月13日生	1988年4月	株式会社豊田自動織機製作所入社 (現社名株式会社豊田自動織機)	(注)3	―
				2010年1月	株式会社豊田自動織機トヨタL&Fカンパニー TMHG統括部経営管理室長
				2015年6月	株式会社豊田自動織機トヨタL&Fカンパニー TMHG統括部長(現任)
				2016年6月	当社取締役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	水 野 行 廣	1953年9月3日生	1976年11月	当社入社	(注)5	4
				2000年4月	当社経理部長
				2008年1月	当社執行役員
				2015年6月	当社監査役(現任)
常勤監査役	―	島 田 健 一	1954年1月20日生	1977年4月	当社入社	(注)5	3
				2007年4月	当社商品開発部長
				2009年1月	当社品質保証部長
				2013年1月	当社執行役員
				2015年6月	当社監査役(現任)
監査役	―	水 野 忠	1946年10月14日生	1969年4月	日本電信電話公社入社	(注)5	―
				2001年6月	日本電話施設株式会社 (現社名NDS株式会社)入社
				2002年6月	日本電話施設株式会社 (現社名NDS株式会社) 代表取締役社長
				2009年6月	日本電話施設株式会社 (現社名NDS株式会社) 代表取締役会長
				2011年6月	日本電話施設株式会社 (現社名NDS株式会社) 取締役会長
				2011年6月	当社監査役(現任)
				2013年6月	NDS株式会社相談役(現任)
監査役	―	高 月 重 廣	1950年1月11日生	1974年4月	三井造船株式会社入社	(注)4	―
				1976年1月	プライスウォーターハウス会計事務所入所 (現社名PwCあらた監査法人)
				1991年7月	プライスウォーターハウス英国ファームパートナー (現社名プライスウォーターハウスクーパース)
				2001年7月	中央青山監査法人入所
				2007年7月	新日本監査法人入所 代表社員 (現社名新日本有限責任監査法人)
				2014年6月	当社監査役(現任)
監査役	―	古 林 清	1945年4月25日生	1968年4月	トヨタ自動車販売株式会社入社 (現社名トヨタ自動車株式会社)	(注)5	―
				1994年6月	トヨタ自動車株式会社海外部品部長
				2000年1月	豊田通商株式会社車両企画室理事
				2000年6月	豊田通商株式会社取締役
				2002年6月	豊田通商株式会社常務取締役
				2004年6月	豊田通商株式会社専務取締役
				2008年6月	豊田通商株式会社代表取締役副社長
				2015年6月	当社監査役(現任)
計							148

(注) 1 取締役鈴木武は、社外取締役であります。
2 監査役水野忠、高月重廣および古林清は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社では、経営組織の効率化と取締役および取締役会の機能強化を図るために執行役員制度を導入しております。