有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008KLB
東洋電機製造株式会社 事業の内容 (2016年5月期)
当社グループは、当社および連結子会社6社、非連結子会社2社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用関連会社1社により構成され、交通・産業・情報機器事業用の電気機械器具の製造及び販売並びにこれに付帯する工事を行っております。
当社は、交通事業部、産業事業部、情報機器事業部の事業部制を採用しております。
上記における当企業集団の位置づけ及び系統図は次のとおりです。
区分 | 主要製品等 | 会社 |
交通事業 | 鉄道車両用電機品、磁気浮上式車両(HSST)用電機品、新交通システム車両用電機品、特殊車両用電機品、鉄道用電力貯蔵装置 | 当社、東洋工機㈱、泰平電機㈱、TOYO DENKI USA, INC.(米国)、泰平展雲自動門(常州)有限公司(中国)、湖南湘電東洋電気有限公司(中国)、常州朗鋭東洋伝動技術有限公司(中国)、洋電貿易(北京)有限公司(中国)、北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司(中国) |
産業事業 | 産業用電機システム製品、回転電気機械、制御装置、配電及び電源装置、試験装置、上下水道設備システム製品、発電システム製品、電気駆動システム製品 | 当社、東洋産業㈱、㈱ティーディー・ドライブ、洋電貿易(北京)有限公司(中国) |
情報機器事業 | 駅務システム機器、遠隔監視システム機器、情報システム関連機器 | 当社 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01742] S1008KLB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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