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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100834J

有価証券報告書抜粋 寺崎電気産業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役
会長
藤田 正一1940年1月1日生
1955年4月当社入社
1985年4月陸上部部長
1994年6月取締役就任
1997年6月常務取締役就任
2001年3月
2011年4月
代表取締役社長就任
代表取締役会長就任(現任)
(注)2170
代表取締役
社長
寺崎 泰造1965年5月28日生
1995年5月当社入社
1998年4月経営企画室部長
1999年4月機器事業国際部部長
1999年6月取締役就任
2001年3月常務取締役就任
2005年4月
2011年4月
代表取締役専務就任
代表取締役社長就任(現任)
(注)211,096
常務取締役機器事業担当周藤 忠1951年7月20日生
1975年4月当社入社
1994年4月当社機器事業営業部大阪支社長
1997年4月当社機器事業営業部部長
2008年4月機器事業営業統括部長
2008年6月
2011年4月
取締役就任
常務取締役就任(現任)
(注)2138
常務取締役システム事業
担当
岡田 俊二1952年12月24日生
1977年4月当社入社
2001年9月機器事業マーケティング部部長
2004年4月子会社 TERASAKI ESPANA, S.A.U.社長
2008年4月システム事業産業用統括部長
2008年6月
2011年4月
取締役就任
常務取締役就任(現任)
(注)2103
取締役経営企画・技術・情報開示担当池田 康孝1953年11月4日生
1977年4月当社入社
1999年4月機器事業技術部部長
2007年4月機器事業品質保証部部長
2010年4月経営本部経営企画室長(現任)
2011年6月取締役就任(現任)
(注)240
取締役人事・総務担当熊澤 和信1955年10月22日生
1978年4月当社入社
2000年4月人事部部長
2005年4月システム事業マーケティング部部長
2006年4月システム事業産業部部長
2009年3月経営本部総務部部長
2011年6月取締役就任(現任)
(注)280
取締役経理担当長瀬 順治1957年6月1日生
1983年4月当社入社
2004年4月システム事業事業管理室室長
2012年4月経理部部長
2013年6月取締役就任(現任)
(注)280
取締役エンジニアリング・ライフサイクル事業担当西田 昌央1958年11月24日生
1981年4月当社入社
2006年4月経営企画室長
2010年4月機器事業営業部部長
2011年4月システム事業産業部部長
2013年4月子会社TERASAKI ELECTRIC
(SHANGHAI)CO.,LTD.総経理
2015年5月子会社テラテック㈱代表取締役社長(現任)
2015年6月取締役就任(現任)
(注)294


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役
(常勤監査等委員)
赤木 孝史1950年3月22日生
1972年4月株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行
2003年9月当社入社
2003年9月経理部部長
2005年6月取締役就任
2012年6月監査役就任
2015年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3100
取締役
(監査等委員)
友杉 芳正1942年5月11日生
2004年7月名古屋大学経済学部長
2006年3月名古屋大学名誉教授
2010年4月公認会計士・監査審査会会長
2013年4月東海学園大学経営学部長
2013年4月当社仮監査役就任
2013年6月当社監査役就任
2015年4月東海学園大学副学長(現任)
2015年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3-
取締役
(監査等委員)
鷹野 俊司1962年9月24日生
1992年4月最高裁判所司法研修所入所
1994年4月中本和洋法律事務所入所
2008年5月弁護士法人中本総合社員
(現任)
2011年6月当社監査役就任
2015年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3-
11,897
(注)1.友杉芳正、鷹野俊司の両氏は社外取締役であります。
2.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01764] S100834J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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