有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VAG
岩崎通信機株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役社長 | 社長 執行役員 | 西 戸 徹 | 1958年7月8日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)3 | 54,000 |
2002年4月 | 九州支社長 | ||||||
2003年4月 | 通信営業本部エリア統括営業部九州支社長 | ||||||
2004年4月 | 通信事業本部エリア統括営業部九州支社長 | ||||||
2007年10月 | 社長室長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員社長室長 | ||||||
2009年7月 | 執行役員管理本部経営企画部長 | ||||||
2010年6月 | 取締役兼執行役員管理本部長兼管理本部経営企画部長兼情報通信事業部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役兼執行役員情報通信事業部長兼ITNS事業部長 | ||||||
2013年4月 | 取締役兼執行役員ITソリューション事業部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役兼執行役員製版事業部長兼コンポーネントビジネス部長 | ||||||
2013年10月 | 取締役兼執行役員印刷システム事業部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼常務執行役員ITソリューション事業部長兼スマートコミュニティ事業部長 | ||||||
2016年6月 | 代表取締役社長兼社長執行役員(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 ICT事業部長 | 相 浦 司 | 1962年8月3日生 | 1987年4月 | 日本電信電話株式会社入社 | (注)3 | 5,000 |
1999年7月 | 西日本電信電話株式会社研究開発センタ担当課長 | ||||||
2000年7月 | 同社設備部担当課長 | ||||||
2001年10月 | 同社設備部担当部長 | ||||||
2005年5月 | 同社相互接続推進部担当部長 | ||||||
2007年7月 | 同社ネットワーク部担当部長 | ||||||
2010年7月 | 同社技術革新部担当部長 | ||||||
2013年7月 | 同社静岡支店長 | ||||||
2013年10月 | 同社静岡支店長兼東海事業本部副本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役兼執行役員ICT事業部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 管理本部長兼管理本部経営企画部長 | 西 村 隆 治 | 1959年5月25日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 32,000 |
2008年4月 | コンプライアンス推進室長 | ||||||
2011年6月 | コンプライアンス推進室長兼管理本部経営企画部長 | ||||||
2012年4月 | 管理本部経営企画部長兼国際営業部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員管理本部経営企画部長兼国際営業部長 | ||||||
2013年10月 | 執行役員管理本部経営企画部長 | ||||||
2014年4月 | 執行役員管理本部経営企画部長兼管理本部経営企画部コンプライアンス推進室長 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼執行役員管理本部長兼管理本部経営企画部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 技術本部長兼ICT事業部NTT技術部長 | 氏 家 共 之 | 1958年10月25日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 43,000 |
2003年2月 | 開発本部第1技術部長 | ||||||
2006年4月 | NTT事業本部NTT技術部長兼技術本部第2システム技術部長 | ||||||
2009年4月 | NTT事業本部NTT技術部長兼技術本部第1システム技術部長 | ||||||
2010年4月 | ICT事業部NTT技術部長兼技術本部第1システム技術部長 | ||||||
2011年8月 | ICT事業部NTT技術部長兼技術本部副本部長 | ||||||
2012年4月 | ICT事業部NTT技術部長 | ||||||
2013年6月 | 執行役員ICT事業部NTT技術部長 | ||||||
2014年4月 | 執行役員ICT事業部NTT技術部長兼品質保証部長 | ||||||
2014年7月 | 執行役員品質保証部長 | ||||||
2015年4月 | 執行役員ICT事業部NTT技術部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼執行役員技術本部長兼ICT事業部NTT技術部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
取締役 | 執行役員 印刷システム事業部長 | 木 村 彰 吾 | 1962年1月25日生 | 1984年4月 | 株式会社三和銀行入行 | (注)3 | - |
2004年10月 | 株式会社UFJ銀行所沢法人営業部長兼支店長 | ||||||
2006年9月 | 株式会社三菱東京UFJ銀行葛飾支社長 | ||||||
2009年5月 | 同行大阪営業本部大阪営業第一部長 | ||||||
2011年5月 | 同行法人決裁ビジネス部長 | ||||||
2013年7月 | 当社管理本部長付 | ||||||
2013年8月 | 製版事業部長付 | ||||||
2013年10月 | 印刷システム事業部印刷システム営業部長 | ||||||
2015年6月 | 執行役員印刷システム事業部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役兼執行役員印刷システム事業部長(現任) | ||||||
取締役 | - | 中 島 秀 之 | 1953年1月11日生 | 1976年4月 | 八千代証券株式会社入社 | (注)3 | 15,000 |
1997年5月 | 国際証券株式会社人事部長 | ||||||
2000年10月 | 同社執行役員東京第2ブロック長 | ||||||
2003年6月 | 三菱証券株式会社執行役員リテール近畿エリア担当兼大阪支店長 | ||||||
2004年4月 | 同社常務執行役員大阪・京都地区担当 | ||||||
2005年10月 | 三菱UFJ証券株式会社常務執行役員営業本部副本部長 | ||||||
2006年6月 | 同社取締役常務執行役員営業本部長 | ||||||
2008年6月 | 同社常務取締役営業本部長兼地区担当役員共同統括兼支店統括部長 | ||||||
2010年5月 | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社代表取締役副社長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 沖 恒 弘 | 1952年11月11日生 | 1977年11月 | 監査法人朝日会計社(現・有限責任あずさ監査法人)入社 | (注)3 | - |
1981年9月 | 公認会計士登録 | ||||||
1992年7月 | 監査法人朝日新和会計社(現・有限責任あずさ監査法人)社員 | ||||||
2001年5月 | 朝日監査法人(現・有限責任あずさ監査法人)代表社員 | ||||||
2010年7月 | 有限責任あずさ監査法人パートナー | ||||||
2015年7月 | 沖公認会計士・税理士事務所(現任) | ||||||
2016年6月 | 株式会社宇徳監査役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | - | 龍 崎 正 司 | 1953年7月7日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)5 | 58,000 |
2000年4月 | 生産本部生産統括部長 | ||||||
2003年6月 | 生産統括部副部長 | ||||||
2007年3月 | 総務人事部副部長 | ||||||
2009年7月 | 管理本部業務管理部副部長 | ||||||
2010年4月 | 管理本部業務管理部長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員管理本部業務管理部長 | ||||||
2011年4月 | 執行役員管理本部副本部長兼管理本部総務人財部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役兼執行役員管理本部長兼管理本部総務人財部長 | ||||||
2015年6月 | 監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | - | 杉 嵜 隆 志 | 1953年9月1日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)4 | 35,000 |
1999年7月 | 開発本部第1ソフト技術部長 | ||||||
2000年4月 | 開発本部第3技術部長 | ||||||
2002年10月 | ENS事業部SI部長 | ||||||
2003年4月 | 通信営業本部IPソリューションセンタ副センタ長 | ||||||
2003年10月 | 通信営業本部CE部長 | ||||||
2005年4月 | 通信事業本部技術統括部ソリューション技術部長 | ||||||
2006年4月 | 技術本部第1ソフト技術部長 | ||||||
2008年6月 | 執行役員技術本部副本部長 | ||||||
2009年4月 | 執行役員技術本部長 | ||||||
2010年4月 | 執行役員技術本部長兼ICT事業部副事業部長 | ||||||
2011年6月 | 執行役員岩通ソフトシステム株式会社代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 岩通ソフトシステム株式会社代表取締役社長 | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
監査役 | - | 野 田 智 彦 | 1952年4月20日生 | 1976年4月 | 株式会社三和銀行入行 | (注)5 | 5,000 |
1994年1月 | 同行ミラノ支店長 | ||||||
1997年2月 | 同行越谷支店長 | ||||||
2001年4月 | 同行尼崎支店長兼尼崎法人営業部長 | ||||||
2003年4月 | 株式会社UFJ銀行難波法人営業第一部長兼難波支店長 | ||||||
2006年6月 | ジャパン・フード&リカー・アライアンス株式会社執行役員株式会社アルカン代表取締役社長 | ||||||
2006年11月 | ジャパン・フード&リカー・アライアンス株式会社取締役株式会社アルカン代表取締役社長 | ||||||
2012年5月 | 株式会社アルカン取締役副社長 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 星 義 隆 | 1954年6月5日生 | 1978年4月 | 日本電信電話公社入社 | (注)5 | 5,000 |
1992年2月 | 日本電信電話株式会社広島支店総合企画部長 | ||||||
1994年2月 | 同社技術調査部担当部長 | ||||||
1995年7月 | 同社マルチメディアビジネス開発部担当部長 | ||||||
1998年4月 | NTTサテライトコミュニケーション株式会社法人営業部長 | ||||||
2000年9月 | 日本電信電話株式会社第一部門担当部長 | ||||||
2001年7月 | NTTブロードバンドイニシアティブ株式会社システム技術部長 | ||||||
2003年3月 | 株式会社NTTドコモユビキタスビジネス部担当部長 | ||||||
2004年6月 | 同社群馬支店長 | ||||||
2007年4月 | 日本電気株式会社NTTドコモ事業推進本部長 | ||||||
2013年4月 | 同社テレコムキャリアビジネスユニット支配人 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 尾 崎 靖 | 1954年8月6日生 | 1977年4月 | 日本生命保険相互会社入社 | (注)6 | 5,000 |
2002年3月 | Nippon Life Insurance Company of America 社長 | ||||||
2004年3月 | 日本生命保険相互会社法務部長 | ||||||
2005年3月 | 同社法務・コンプライアンス統括部長 | ||||||
2006年3月 | 同社審議役(国際業務部長)兼中国室長 | ||||||
2006年7月 | 同社取締役広電日生人寿保険有限公司総経理 | ||||||
2007年3月 | 同社取締役執行役員審議役(国際業務部)兼審議役(営業企画部) | ||||||
2008年3月 | 同社常務執行役員審議役(国際営業部)兼審議役(営業企画部) | ||||||
2010年4月 | 新星和不動産株式会社代表取締役社長 | ||||||
2011年6月 | ニッセイ・ビジネス・サービス株式会社代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 堂島アバンザ管理株式会社代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 株式会社図研監査役(現任) | ||||||
2015年4月 | ニッセイ・ビジネス・サービス株式会社代表取締役会長 | ||||||
2015年6月 | 新宿エヌ・エスビル株式会社代表取締役社長(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 257,000 |
(注) 1.取締役中島秀之、沖恒弘は、社外取締役です。
2.監査役野田智彦、星義隆、尾崎靖は、社外監査役です。
3.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4.2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
6.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01768] S1007VAG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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