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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V69

有価証券報告書抜粋 シャープ株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、独自技術の開発を経営理念に掲げ、製品はもとより新材料や生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っている。
2015年10月1日付の、カンパニー制導入に伴う組織再編により、研究開発体制として、基礎・応用研究開発は研究開発本部が担当、それ以外はカンパニー傘下の組織が担うとともに、全社横断的な技術・商品開発を推進するプロジェクトチームを置くこととした。これに伴い、生産技術開発本部及び新規事業推進本部は再編の上、コンシューマーエレクトロニクスカンパニー及び、ビジネスソリューションカンパニーの傘下に移管した。また、ビジネスソリューション開発本部及びディスプレイデバイス開発本部を解消し、それぞれビジネスソリューションカンパニー及びディスプレイデバイスカンパニーに移管した。さらに、各カンパニーの傘下には目的別開発センター、具体的な製品設計を担当する事業部技術部を置いている。また、海外の優秀な人材の活用と海外現地のインフラやニーズに対応した開発を行う目的で、英国、米国、中国他に研究開発拠点を設け、グローバルな開発体制の下、密接な連携・協力関係を保ち、先進技術の研究開発を効率的に進めている。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は130,120百万円である。この内、コンシューマーエレクトロニクスに係る研究開発費は37,956百万円、エネルギーソリューションに係る研究開発費は1,920百万円、ビジネスソリューションに係る研究開発費は21,790百万円、電子デバイスに係る研究開発費は14,781百万円、ディスプレイデバイスに係る研究開発費は40,221百万円、全社(共通)に係る研究開発費は13,452百万円である。
なお、セグメントごとの主な研究成果は、次のとおりである。

(1)コンシューマーエレクトロニクス
業界で初めての電気無水鍋、シンプル&スマートデザインのプラズマクラスター空気清浄機とプラズマクラスター加湿機、世界初、蚊の習性と空気清浄機の吸引力を利用し、薬剤を使わず蚊取りシートで捕獲する、風を長く浴びた時に感じるだるさ感を抑制、業界で初めてムラの少ない滑らかな風を実現したネイチャーウイング搭載の、業界で初めてヒートサイクロンを搭載したサイクロンふとん掃除機等、新たな発想により健康で快適な生活をサポートする商品を創出した。
また、携帯情報通信端末の新コンセプトとして提案するモバイル型ロボット電話、業界で初めて音声対話を実現、インターネットに繋がり暮らしをアシストする等、情緒価値の概念をいち早く採り入れた商品、業界で初めて不審な電話を自動で判別し着信を拒否する「迷惑電話フィルタ」を搭載したを創出した。
さらに、独自のパネルと回路によって8K解像度表示能力を有するAQUOS史上最高画質の4K液晶テレビ、テレビ機能付きホームタブレット等、幅広い分野で新たな価値を提供する数多くの特長商品を創出した。
(2)エネルギーソリューション
業界トップクラスモジュール変換効率(19.1%)を実現した、業界で初めてクラウド蓄電池と組み合わせて電気を効率よく使える等、最先端の創エネ・省エネ商品を創出した。
(3)ビジネスソリューション
業界で初めて4K3Kの高解像度で全方位の映像監視を実現し、映像データを無線LANで送信できる、屋外でも手軽に無線LAN環境の構築を可能にする等の無線スマートネットワーク商品を創出した。
(4)電子デバイス
人や動物などの心拍・呼吸・体動などの生体情報を非接触で検知できる、夜蛾類による農作物被害の低減と生育への悪影響を抑制する、業界最高の可視高感度3800mVを実現し、毎秒200枚の高速撮影に対応した、最大で4つのカメラが接続でき、業界トップクラスの高速性を実現した等を開発した。
(5)ディスプレイデバイス
フリーフォームディスプレイをさらに進化させた、室内照明の消費電力量の約4割削減を実証、液晶ディスプレイの開発で培った光学制御技術を応用した等を開発した。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01773] S1007V69)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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