有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008271
太陽誘電株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 183,795 | 192,903 | 208,222 | 227,095 | 240,385 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △9,070 | 7,118 | 12,192 | 15,653 | 22,263 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | △21,599 | 1,867 | 6,989 | 10,919 | 14,751 |
包括利益 | (百万円) | △22,150 | 12,211 | 13,897 | 23,421 | 3,571 |
純資産額 | (百万円) | 104,400 | 115,814 | 128,556 | 150,856 | 153,381 |
総資産額 | (百万円) | 208,461 | 225,991 | 247,596 | 265,454 | 268,380 |
1株当たり純資産額 | (円) | 884.70 | 981.92 | 1,090.26 | 1,278.07 | 1,299.75 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △183.70 | 15.88 | 59.38 | 92.74 | 125.27 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 15.85 | 58.09 | 85.51 | 115.54 |
自己資本比率 | (%) | 49.9 | 51.1 | 51.8 | 56.7 | 57.1 |
自己資本利益率 | (%) | - | 1.7 | 5.7 | 7.8 | 9.7 |
株価収益率 | (倍) | - | 69.8 | 21.4 | 18.9 | 8.8 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 5,534 | 19,496 | 29,724 | 24,896 | 38,278 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △28,945 | △18,157 | △18,947 | △20,964 | △35,374 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 11,388 | 2,334 | 8,404 | △21,249 | △2,050 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 26,671 | 33,280 | 54,611 | 41,476 | 39,944 |
従業員数 | (名) | 16,194 | 15,915 | 16,435 | 18,262 | 18,810 |
2 従業員数は、就業人員数を表示しております。
3 第71期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、潜在株式が存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4 第71期の自己資本利益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5 第71期の株価収益率は、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
6 IAS第19号「従業員給付」(2011年6月16日改訂)が、2013年1月1日以後開始する連結会計年度から適用されることになったことに伴い、第73期連結会計年度より、一部の在外子会社において当該会計基準を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第72期連結会計年度の関連する主要な経営指標等について当該会計方針の変更を反映した後の数値を記載しております。なお、第71期以前に係る累積的影響額については、第72期の期首の純資産額に反映させております。
7 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失」としております
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01824] S1008271)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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