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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1008271

有価証券報告書抜粋 太陽誘電株式会社 沿革 (2016年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月沿革
1950年3月東京都杉並区に太陽誘電株式会社を設立、磁器コンデンサ及びステアタイト磁器絶縁体の生産を開始。
1954年6月東京都千代田区に本社を移転。
1956年5月高崎工場(2012年10月 高崎グローバルセンターに改称)を新設。
1958年10月榛名工場を新設。
1964年3月技術研究所を新設。
1967年5月台湾に製造販売会社(現 販売会社)台湾太陽誘電股份有限公司を設立。
1969年12月中之条工場を新設。
1970年1月製造会社(現 製造販売会社)太陽化学工業㈱(2015年7月 太陽誘電ケミカルテクノロジー㈱に商号変更)を設立。
1970年3月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
1972年11月韓国に製造会社(現 製造販売会社)韓国太陽誘電㈱を設立。
1973年1月東京証券取引所の市場第一部に指定。
1973年5月東京都台東区上野1丁目2番12号に本社ビルを新設し本社を移転。
1974年6月香港に販売会社 香港太陽誘電有限公司を設立。
1976年12月韓国に製造販売会社 (現 製造会社) 韓国東陽誘電㈱を設立。
1977年2月アメリカに販売会社 TAIYO YUDEN (U.S.A.) INC.を設立。
1977年9月玉村工場を新設。
1978年3月シンガポールに製造販売会社(現 販売会社)TAIYO YUDEN (SINGAPORE) PTE. LTD.を設立。
1979年5月ドイツに販売会社 TAIYO YUDEN (DEUTSCHLAND) GmbH(1997年9月 TAIYO YUDEN EUROPE GmbHに商号変更)を設立。
1981年7月製造会社(現 製造販売会社)赤城電子㈱(2015年7月 太陽誘電テクノソリューションズ㈱に商号変更)を設立。
1986年10月八幡原工場を新設。
1988年2月東京都台東区上野6丁目16番20号に本社を移転。
1988年12月フィリピンに製造会社 TAIYO YUDEN (PHILIPPINES),INC.を設立。
1989年6月ソニー株式会社との合弁により販売会社 ㈱スタート・ラボを設立。
1989年8月製造会社 ㈱ザッツ福島(2015年7月 福島太陽誘電㈱に商号変更)を設立。
1994年12月マレーシアに製造会社 TAIYO YUDEN (SARAWAK) SDN. BHD.を設立。
1998年11月R&Dセンター(研究所)を開設し、総合研究所を移転。
1999年9月中国に製造会社 太陽誘電(廣東)有限公司を設立。
1999年10月韓国に製造会社 韓国慶南太陽誘電㈱を設立。
2002年3月中国に販売会社 太陽誘電(上海)電子貿易有限公司を設立。
2004年2月中国に製造会社 太陽誘電(天津)電子有限公司を設立。
2004年7月中国に販売会社 太陽誘電(深圳)電子貿易有限公司を設立。
2007年1月製造会社 新潟太陽誘電㈱を設立。
2007年1月中国に太陽誘電(中国)投資有限公司を設立。
2007年3月昭栄エレクトロニクス㈱(2010年3月 太陽誘電エナジーデバイス㈱に商号変更)の株式を取得し、子会社化。
2007年5月持分法適用会社であった中紀精機㈱(2015年7月 和歌山太陽誘電㈱に商号変更)の株式を追加取得し、子会社化。
2008年10月ビクターアドバンストメディア㈱の株式を取得し、子会社化。
2009年2月アメリカに販売会社 JVC ADVANCED MEDIA U.S.A. INC.を設立。
2009年3月ドイツに販売会社 JVC Advanced Media EUROPE GmbHを設立。
2010年1月中国に販売会社 JVC Advanced Media(天津)有限公司を設立。
2010年3月太陽誘電モバイルテクノロジー㈱の株式を取得し、子会社化。
2011年4月タイに販売会社 TAIYO YUDEN TRADING (THAILAND) CO.,LTD.を設立。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01824] S1008271)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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