有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZJL
三菱マテリアル株式会社 沿革 (2016年3月期)
1871年5月 | 九十九商会が紀州新宮藩の炭坑を租借し、鉱業事業に着手 |
1873年12月 | 三菱商会が吉岡鉱山を買収、金属鉱山の経営に着手 |
1893年12月 | 三菱合資会社設立(岩崎家事業会社組織となる) |
1917年4月 | 鉱業研究所(現中央研究所)設置 |
1873年10月 | 直島製錬所設置 |
1918年4月 | 三菱鉱業㈱設立(三菱合資会社より鉱業関係の資産を継承) |
1920年5月 | 苅田工場(現九州工場)設置 |
1944年1月 | 新潟金属工業所(現㈱ダイヤメット)設立 |
1947年5月 | 菱光産業㈱(現三菱マテリアルトレーディング㈱)設立 |
1949年5月 | 三菱鉱業㈱が東京証券取引所に上場 |
1950年4月 | 三菱鉱業㈱より金属部門が分離、太平鉱業㈱発足 |
1950年9月 | 太平鉱業㈱が東京証券取引所に上場 |
1952年12月 | 太平鉱業㈱が三菱金属鉱業㈱に商号変更 |
1955年4月 | 黒崎工場設置(2000年11月 同工場は九州工場に統合) |
2019年9月 | 東谷鉱山操業開始 |
2021年5月 | 大手興産㈱(現三菱マテリアルテクノ㈱)設立 |
2021年6月 | 岩手セメント工場(現岩手工場)設置 |
2025年1月 | 三菱レイノルズアルミニウム㈱(現三菱アルミニウム㈱)設立 |
2026年12月 | 小名浜製錬㈱設立 |
2032年6月 | 横瀬工場設置 |
2032年10月 | 国内炭鉱部門を分離 |
2034年10月 | 裾野アルミニウム㈱(現㈱エムエーパッケージング)設立 |
2036年4月 | 岐阜工場(現岐阜製作所)設置 三菱鉱業㈱、三菱セメント㈱、豊国セメント㈱の3社が合併し、商号を三菱鉱業セメント㈱に変更 |
2036年12月 | 三菱金属鉱業㈱が三菱金属㈱に商号変更 |
2039年7月 | 国内金属鉱山部門を分離 |
2042年3月 | 青森セメント工場(現青森工場)設置 |
2046年11月 | セラミックス工場設置 |
2048年10月 | ㈱菱鉱ファイナンス(現㈱マテリアルファイナンス)設立 |
2049年1月 | ㈱菱愛(現三菱マテリアル不動産㈱)設立 |
2051年3月 | 米国三菱セメント社設立 |
2051年8月 | MCCデベロップメント社設立 |
1989年10月 | 堺工場及び三田工場設置 |
1990年12月 | 三菱金属㈱と三菱鉱業セメント㈱が合併し、商号を三菱マテリアル㈱に変更 |
1991年3月 | 筑波製作所設置 |
1991年10月 | 東北開発㈱を吸収合併 |
1992年10月 | 三宝メタル販売㈱設立 |
1996年2月 | インドネシア・カパー・スメルティング社設立 |
1996年7月 | 米国三菱ポリシリコン社設立 |
1998年7月 | 宇部三菱セメント㈱設立。同年10月、同社にセメントの販売及び物流に関する営業を譲渡 |
2004年4月 | ㈱神戸製鋼所と銅管事業を統合、㈱コベルコマテリアル銅管設立 |
2005年10月 | 北海製罐㈱(現ホッカンホールディングス㈱)と飲料用アルミ缶事業を統合、ユニバーサル製缶㈱設立 |
2007年4月 | 三菱マテリアルポリシリコン㈱を吸収合併して、四日市工場を設置 |
2007年10月 | 三菱マテリアル神戸ツールズ㈱を吸収合併して、明石製作所を設置 |
2008年2月 | 三菱伸銅㈱を株式交換により、完全子会社化 |
2009年12月 | ㈱ダイヤメットを完全子会社化 |
1947年3月 | 三菱電線工業㈱を株式交換により、完全子会社化 |
1949年12月 | MCCデベロップメント社がロバートソン・レディ・ミックス社を完全子会社化 |
1893年4月 | 三菱マテリアルツールズ㈱を吸収合併 |
1893年7月 | MMCスーパーアロイ㈱(現日立金属MMCスーパーアロイ㈱)を株式の一部譲渡により持分法適用関連会社化 |
1952年4月 | 日立ツール㈱(現三菱日立ツール㈱)を連結子会社化 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00021] S1007ZJL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。