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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10082X5

有価証券報告書抜粋 新電元工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
代表取締役
鈴木 吉憲1957年5月21日1982年4月 当社入社
1996年3月 シンデンゲン・シンガポール・ピーティーイー・リミテッド取締役社長
1999年4月 電子デバイス事業本部半導体事業部デバイス海外営業部長
2000年4月 電子デバイス事業本部販売事業部デバイス海外営業部長
2002年4月 電子デバイス事業本部販売事業部営業企画部長
2003年4月 営業本部民生電子販売事業部第2営業部長
2005年4月 営業本部共通販売統括室大阪支店長
2006年4月 電子デバイス営業本部共通販売事業部大阪支店長
2007年4月 電子デバイス事業本部電子デバイス販売事業部長
2008年6月 執行役員
電子デバイス事業本部副本部長兼電子デバイス事業本部電子デバイス販売事業部長
2009年2月 執行役員
経営企画室長
2009年6月 取締役兼執行役員
経営企画室長
2012年6月 取締役兼執行役員
海外販売・共通販売担当
2013年4月 取締役兼執行役員
営業本部長
2013年6月 取締役兼執行役員
販売・電装事業担当
2014年6月 取締役兼上席執行役員
販売・電装事業担当
2015年4月 取締役兼上席執行役員
新電元デバイス販売㈱代表取締役社長
2015年6月 取締役兼上席執行役員
事業構造改革担当兼新電元デバイス販売㈱代表取締役社長
2016年4月 代表取締役社長(現)
(注)3普通株式
33
取締役
(常務執行役員)
工場長兼事業構造改革・資材・物流・磁性部品担当佐々木 延幸1954年7月1日1978年4月 当社入社
1999年4月 電子デバイス事業本部アクチュエータ事業部技術部長
2001年4月 電装事業本部アクチュエータ事業部技術部長
2003年4月 電子デバイス事業本部電子デバイス事業管理室生産部長
2004年4月 電子デバイス事業本部半導体事業部第一開発部長
2006年4月 電子デバイス事業本部半導体事業部長兼電子デバイス事業本部半導体事業部品質保証部長
2009年10月 電子デバイス事業本部電子デバイス事業部長
2010年6月 執行役員
㈱秋田新電元代表取締役社長兼ⅤQプロジェクト担当
2010年10月 執行役員
㈱秋田新電元代表取締役社長兼ⅤQプロジェクト長
2013年4月 執行役員
㈱秋田新電元代表取締役社長
2013年6月 上席執行役員
㈱秋田新電元代表取締役社長
2014年6月 取締役兼常務執行役員
工場長兼工場管理・環境管理・資材・物流・磁性部品担当
2015年6月 取締役兼常務執行役員
工場長兼資材・物流・磁性部品担当
2016年4月 取締役兼常務執行役員(現)
工場長兼事業構造改革・資材・物流・磁性部品担当(現)
(注)3普通株式
23


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(常務執行役員)
経営企画室長兼
経理・管理部門担当
根岸 康美1958年10月8日1982年4月 当社入社
2004年11月 経理部長
2009年2月 人事部長
2009年4月 人事部長兼研修センター長
2012年6月 取締役兼執行役員
経営企画室長兼人事・総務・研修センター担当
2012年10月 取締役兼執行役員
経営企画室長兼人事・総務・人材開発担当
2015年6月 取締役兼上席執行役員
経営企画室長兼人事・総務・人材開発担当
2015年7月 取締役兼上席執行役員
経営企画室長兼人事・総務・人材開発担当
兼新電元エンタープライズ㈱代表取締役社長
2016年4月 取締役兼常務執行役員(現)
経営企画室長兼経理・管理部門担当(現)
(注)3普通株式
20
取締役
(上席執行役員)
技術・生産・品質担当堀口 健治1959年11月16日1983年4月 当社入社
2000年4月 機能デバイス事業本部機能デバイス事業部デバイス設計部長
2003年10月 電子デバイス事業本部機能デバイス事業部副事業部長兼電子デバイス事業本部機能デバイス事業部設計部長
2005年4月 電子デバイス事業本部機能デバイス事業部長兼電子デバイス事業本部機能デバイス事業部設計部長
2006年4月 電子デバイス事業本部機能デバイス事業部長
2008年4月 技術開発本部IC開発センター長
2009年4月 技術開発センター副センター長
2010年6月 執行役員
㈱東根新電元代表取締役社長
2012年6月 執行役員
㈱東根新電元代表取締役社長兼SPISプロジェクト担当
2013年3月 執行役員
㈱東根新電元代表取締役社長兼SPISプロジェクト長兼SPISプロジェクト担当
2013年4月 執行役員
㈱東根新電元代表取締役社長
2013年6月 取締役兼執行役員
技術・生産・品質・知的財産・パワーモジュール製品担当
2014年6月 取締役兼執行役員
技術開発センター長兼技術・生産・品質・知的財産・パワーモジュール製品担当
2015年6月 取締役兼執行役員
技術・生産・品質担当
2016年4月 取締役兼上席執行役員(現)
技術・生産・品質担当(現)
(注)3普通株式
18
取締役
山田 一郎1949年8月1日1974年4月 日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所入社
1985年9月 工学博士(東京大学)
1993年1月 日本電信電話(株)総合企画本部・技術調査部担当部長(技術支援分門長)
1995年2月 同社NTT境界領域研究所通信エネルギー研究部長
1999年1月 同社NTT通信エネルギー研究所エネルギーシステム研究部長
2000年7月 同社NTT生活環境研究所長
2002年7月 東京大学大学院工学系研究科教授
2009年5月 同大学副学長(環境安全担当)
2012年4月 同大学大学院新領域創成科学研究科教授
2014年6月 当社取締役(現)
2015年6月 東京大学名誉教授(現)
(注)3普通株式
2


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
橋元 秀行1964年1月25日1991年10月 中央新光監査法人入所
1995年4月 公認会計士登録
2000年1月 橋元公認会計士事務所開設
2000年4月 税理士登録
2007年5月 東陽監査法人入所
2014年6月 東陽監査法人 代表社員(現)
2015年6月 当社取締役(現)
(注)3-
常勤
監査役
肥後 良明1955年7月12日1979年4月 当社入社
2001年4月 東北営業所長
2003年4月 総務人事部長
2004年4月 人事部長
2009年2月 名古屋支店長
2010年4月 西日本支社長
2013年6月 執行役員
株式会社東根新電元代表取締役社長
2015年6月 常勤監査役(現)
(注)4普通株式
22
監査役沖本 隆史1950年11月14日1973年4月 ㈱第一勧業銀行入行
2001年6月 同行執行役員
2002年4月 ㈱みずほコーポレート銀行執行役員
2002年10月 同行常務執行役員
2005年4月 同行取締役副頭取(代表取締役)
2007年4月 ㈱オリエントコーポレーション顧問
2007年6月 同社代表取締役会長兼会長執行役員
2011年6月 清和綜合建物㈱会長
2012年6月 中央不動産㈱代表取締役社長
2013年6月 当社監査役(現)
2015年6月 中央不動産㈱代表取締役会長(現)
(注)5-
監査役三宅 雄一郎1947年8月8日1972年4月 弁護士登録(東京弁護士会)・開業(現)
2003年6月 当社監査役(現)
(注)4普通株式
85
(注)1.取締役山田一郎および橋元秀行の両氏は、社外取締役であります。
2.監査役沖本隆史および三宅雄一郎の両氏は、社外監査役であります。
3.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.上記を除く執行役員の状況は、次のとおりであります。
役名氏名職名
上席執行役員白羽 真新エネルギー事業本部長 兼 CSR担当
上席執行役員新関 清司電装事業本部長
上席執行役員田中 信吉電子デバイス事業本部長 兼 営業本部長
執行役員田中 裕明㈱東根新電元 代表取締役社長
執行役員受川 修経理・財務・内部監査担当
執行役員古川 直之電装事業本部副本部長 兼 電装事業本部営業部長
執行役員児玉 光司電装事業本部副本部長 兼 電装事業本部電装事業部長
執行役員西 智昭電子デバイス事業本部副本部長
執行役員小島 卓也人事・総務・人材開発・情報システム担当 兼 人事部長
兼 人材開発部長 兼 新電元エンタープライズ株式会社 代表取締役社長
執行役員佐々木 正博技術開発センター長 兼 新エネルギー技術開発・知的財産担当
執行役員福永 正仁営業本部副本部長
執行役員松尾 博文株式会社秋田新電元 代表取締役社長

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01887] S10082X5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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