シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10081RF

有価証券報告書抜粋 ウシオ電機株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、産業用光源の開発・製造を中核として光学系技術をはじめ、エレクトロニクスやメカトロニクスなど、光を利用・応用していく上で不可欠なさまざまな周辺技術の開発を推し進め、光のユニット化、光の装置・システム化へと事業を展開しております。
新市場・新技術の動向を常に把握し、戦略的な研究開発活動を行うと共に、各研究開発部門が相互に連携・連動しながら数々の新しい光源及び光の関連装置やソリューションを生み出す体制となっております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は112億2千8百万円であり、光源事業及び装置事業を中心に行っております。なお、各セグメントの研究開発費はセグメント間の取引を含んでおります。
当連結会計年度の主な成果は、次のとおりであります。

(光源事業)
・赤色レーザーダイオードの開発
子会社であるウシオオプトセミコンダクター株式会社は、今後の成長が見込まれるヘッドアップディスプレイ並びに産業計測分野に使われる赤色レーザーダイオードを開発しました。本品は、単峰性ビーム形状の横シングルモード、波長638nm、光出力200mWと、この波長帯の横シングルモードレーザーダイオードでは世界トップクラスのものです。また、シネマ・業務用プロジェクター光源の固体化に対応し、今後の成長が期待される高出力赤色レーザーダイオードの開発も進めています。2016年度の製品化を目指し、広い発光幅をもち1.2W、2Wといった大光出力の製品を開発しています。
光源事業に係る研究開発費は47億2千1百万円であります。

(装置事業)
(1)ソルダーレジスト用直接描画式露光装置の開発
子会社であるアドテックエンジニアリング株式会社は、パターニング用直接描画式露光装置の技術を最大限活用し、ソルダーレジスト用直接描画式露光装置を開発しました。光源には、375nmと405nmの2波長の半導体レーザーダイオードを採用し、波長比率を変更することが可能です。これにより光源とレジストの最適感度波長を合致させることが可能となり、ユーザー毎に異なるプロセスに応じて、ソルダーレジスト品質(解像度、断面形状、硬化度など)の最適調整が可能となりました。また、光学系はマイクロレンズアレイを使用した拡大光学系を採用し、高解像度ながら広い露光エリアを有しているため1パス露光が可能です。2波長光源、マイクロレンズアレイ拡大光学系を採用することにより、Φ50um以下の高解像度と200mj時60秒の高生産性の両立を実現しました。

(2)ハイダイナミックレンジ(HDR)プロジェクター開発
子会社であるCHRISTIE DIGITAL SYSTEMS CANADA INC.は、高コントラスト比(1,000,000:1)を達成した世界初のDLPプロジェクターを開発しました。従来のデジタルシネマの最新機種におけるコントラスト比2,500:1を大幅に超えた業界初の高いコントラスト比率を実現しました。DLP方式のプロジェクターでは、画像デバイスの光学的特長により、通常達成可能なコントラスト比は、数千対1程度ですが、予備変調用のもう一つの画像デバイスを光学系統のなかに挿入することで、コントラスト比を倍増することが可能となりました。さらに画像デバイスを直列に配置し、2つの光学エンジンをリレーレンズでつなぐことで高コントラストを実現しています。この開発により、画像の明るい部分はより明るく、暗い部分はより暗く、また、どちらも詳細までより鮮明に見ることができ、よりリアルなイメージを形成することが可能となりました。
装置事業に係る研究開発費は64億6千6百万円であります。

(その他事業)
その他事業に係る研究開発費は6千2百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01929] S10081RF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。