有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TZE
ヒロセ電機株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
代表取締役 社長 | 石井和徳 | 1960年1月4日生 | 1982年4月 | 当社に入社 | (注)3 | 10 | |
2007年7月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2008年11月 | 営業本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2009年11月 | 営業本部長代理 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 経営革新推進室長委嘱 | ||||||
2011年6月 | 専務取締役就任 営業本部長委嘱 | ||||||
2012年6月 | 代表取締役社長就任(現) | ||||||
ヒロセコリア㈱代表理事就任(現) | |||||||
東北ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
郡山ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
一関ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
常務取締役 | 技術本部長 | 中村充男 | 1958年2月23日生 | 1980年4月 | 当社に入社 | (注)3 | 5 |
2007年7月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 技術本部副本部長委嘱 | ||||||
2013年6月 | 技術本部長委嘱 | ||||||
2015年6月 | 常務取締役就任(現) | ||||||
2016年6月 | 技術本部長兼製作本部管掌委嘱(現) | ||||||
常務取締役 | 営業本部長 | 近藤 真 | 1952年10月5日生 | 1977年4月 | ソニー株式会社に入社 | (注)3 | - |
2004年3月 | 同社モバイルネットワークカンパニー エナジーカンパニー経営企画部統括部長 | ||||||
2005年1月 | 当社に入社 | ||||||
2007年7月 | 営業本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 営業本部副本部長委嘱 | ||||||
2012年6月 | 営業本部長委嘱(現) | ||||||
2015年6月 | 常務取締役就任(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 管理本部長 | 飯塚和幸 | 1953年12月19日生 | 1979年4月 | 東京芝浦電気株式会社に入社 (現株式会社東芝) | (注)3 | - |
1990年8月 | SRIインターナショナルに入職 | ||||||
1997年2月 | アンダーセンコンサルティングに入社 (現アクセンチュア株式会社) | ||||||
2000年2月 | 株式会社NTTデータ経営研究所に入社 | ||||||
2006年4月 | 同社産業コンサルティング本部パートナー | ||||||
2007年4月 | 当社に入社 | ||||||
2007年7月 | 管理本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 管理本部長代理 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任(現) 管理本部長代行委嘱 | ||||||
2011年6月 | 管理本部長委嘱(現) | ||||||
取締役 | 技術本部 副本部長 | 岡野広明 | 1955年8月1日生 | 1982年4月 | 日立電線株式会社に入社 | (注)3 | - |
2003年9月 | 当社に入社 | ||||||
2013年4月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2014年6月 | 執行役員就任 技術本部副本部長委嘱(現) | ||||||
2015年6月 | 取締役就任(現) | ||||||
取締役 | 製作本部長 | 桐谷幸雄 | 1958年12月29日生 | 1982年4月 | 当社に入社 | (注)4 | 1 |
2013年4月 | 製作本部副本部長 | ||||||
2015年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2015年11月 | 製作本部長代理 | ||||||
2016年4月 | 製作本部長代行兼品質管理部管掌委嘱 | ||||||
2016年6月 | 取締役就任(現) 製作本部長兼品質管理部管掌委嘱(現) | ||||||
取締役 | 堀田健介 | 1938年10月12日生 | 1962年4月 | 株式会社住友銀行(現株式会社三井住友銀行)に入行 | (注)3 | - | |
1987年6月 | 同行 取締役 | ||||||
1990年10月 | 同行 常務取締役 | ||||||
1992年10月 | 同行 代表取締役専務取締役 | ||||||
1997年6月 | 同行 代表取締役副頭取 | ||||||
2001年1月 | モルガン・スタンレー・ジャパン・リミテッド会長 | ||||||
2006年4月 | モルガン・スタンレー証券株式会社(現モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)代表取締役会長 | ||||||
2007年10月 | 株式会社堀田綜合事務所代表取締役会長(現) | ||||||
2007年12月 | モルガン・スタンレー証券株式会社最高顧問 | ||||||
2008年6月 | 株式会社小松製作所社外取締役 | ||||||
2008年12月 | グリーンヒル・ジャパン株式会社代表取締役会長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役に就任(現) | ||||||
2016年5月 | グリーンヒル・ジャパン株式会社最高顧問(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
常勤監査役 | 千葉良一 | 1954年5月12日生 | 1978年4月 | 当社に入社 | (注)5 | 6 | |
2006年12月 | 秘書室長 | ||||||
2014年5月 | 社長付副参与就任 | ||||||
2014年6月 | 常勤監査役に就任(現) | ||||||
監査役 | 杉島光一 | 1950年3月12日生 | 1972年4月 | 兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社 | (注)6 | - | |
1974年10月 | プライスウォーターハウス会計事務所入所 | ||||||
1978年4月 | 芹沢法律会計事務所入所 | ||||||
1979年3月 | 公認会計士開業登録 | ||||||
1979年6月 | 税理士開業登録 | ||||||
1985年4月 | 杉島公認会計士事務所設立(現) | ||||||
2007年6月 | スターゼン株式会社社外監査役就任(現) | ||||||
2008年6月 | 当社監査役に就任(現) | ||||||
2015年6月 | 中越パルプ工業株式会社社外監査役就任(現) | ||||||
監査役 | 瀨下 明 | 1941年8月24日生 | 1967年4月 | 大東京火災海上保険株式会社に入社 (現あいおいニッセイ同和損害保険㈱) | (注)6 | - | |
1994年6月 | 同社取締役就任 | ||||||
1995年6月 | 同社常務取締役就任 | ||||||
1997年6月 | 同社代表取締役専務取締役就任 | ||||||
1998年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2001年4月 | あいおい損害保険株式会社 代表取締役社長就任 | ||||||
2004年4月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2007年6月 | 同社特別顧問(取締役退任) | ||||||
2007年6月 | 株式会社TOKAI社外監査役就任 | ||||||
2010年10月 | あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 特別顧問 | ||||||
2011年4月 | 株式会社TOKAIホールディングス 社外監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役に就任(現) | ||||||
監査役 | 三浦健太郎 | 1972年3月22日生 | 1995年6月 | 株式会社ティー・ピー・エス研究所監査役就任 | (注)5 | - | |
2014年6月 | 当社監査役に就任(現) | ||||||
計 | 23 |
(注) 1 取締役 堀田 健介は、社外取締役であります。
2 監査役 杉島 光一、瀨下 明、三浦 健太郎は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01939] S1007TZE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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