有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007YFY
マクセル株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループでは、開発本部が各事業本部及び子会社の設計部門と共同で研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業とも積極的にアライアンスを組むことや産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は8,777百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。
(エネルギー)
開発本部とエナジー事業本部の設計開発部門などが一体となって、リチウムイオン電池などの二次電池、リチウム一次電池やボタン電池などの一次電池の研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、二次電池部門では、モバイル端末や今後成長を期待するメガネ型などのウェアラブル機器用途に向けて、シリコン負極技術を応用した従来品比約2倍(※)のエネルギー密度を実現する技術を開発しました。また、HEMS(ホームエネルギー管理システム)用のリチウムイオン蓄電システムにおいては、HEMSコントローラーに対応した計測ユニットの製品化を進めて既存住宅のスマート化を実現するサービスの提供を始めました。当セグメントに係る研究開発費は2,050百万円であります。
※ 幅13mm以下の小型リチウムイオン電池において(当社従来品比)
(産業用部材料)
開発本部と光エレクトロニクス事業本部、スリオンテック事業本部、ライフソリューション事業本部及び㈱日立情映テックの設計開発部門などが協力し、光学部品、機能性材料、電鋳・精密部品、粘着テープ、RFIDシステムなどの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、自動車分野に注力する光学部品では、車載カメラ用レンズユニットにおいて今後の市場成長を見込むセンシング用レンズの高解像度化、耐熱性・温度特性の向上などの開発を進めました。また、LEDヘッドランプ用レンズにおいて独自の補正技術による成形サイクルの短縮化に取り組みました。さらに、当社独自の自由曲面光学技術を採用したヘッドアップディスプレイの開発を進めました。粘着テープでは、建材用防水テープの品揃え拡充や半導体関連用ダイシングテープ、住宅のスマート化を見据えた機能性テープなどの開発を進めました。また、低環境負荷と軽量・高強度の特性が注目される木質バイオマス資源を由来とするナノ繊維「セルロースナノファイバー」の樹脂複合化技術を開発し、連携する大学や研究機関に提供しました。当セグメントに係る研究開発費は1,696百万円であります。
(電器・コンシューマー)
開発本部と光エレクトロニクス事業本部、ライフソリューション事業本部、エナジー事業本部、Hitachi Maxell Global Ltd.の設計開発部門などが協力し、プロジェクター、小型電気機器などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においては、長寿命のレーザー光源と防塵構造の光学エンジンを搭載し、高輝度(8,000ルーメン)で明るく高画質な映像を長時間にわたり連続投写が可能なレーザー光源DLP(※)プロジェクターを開発しました。小型電気機器では、大風量ナノイオンと低騒音化を両立させたナノイオンドライヤー「ヘアクリエ プラス+」のほか、小鼻周辺のお手入れがしやすい保湿サポート器「ハダクリエ」を日立コンシューマ・マーケティング㈱と共同で開発しました。また、デュアルチャンバー設計でハイレゾリューション・オーディオ対応のカナル型ヘッドホンを商品化しました。当セグメントに係る研究開発費は5,031百万円であります。
※ DLP:米国Texas Instruments社の登録商標
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