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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007PFH

有価証券報告書抜粋 ニデック株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称金額(百万円)前年度比(%)
日本電産--
タイ日本電産143,648112.9
シンガポール日本電産--
日本電産(香港)--
日本電産サンキョー130,00491.0
日本電産コパル59,384144.6
日本電産テクノモータ61,60191.7
日本電産モータ223,524109.6
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
235,010136.9
その他319,110108.1
合計1,172,281111.7
(注)1.金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.従来区分掲記しておりました「フィリピン日本電産」「日本電産(浙江)」「日本電産コパル電子」セグメントは、重要性が乏しくなったため、「その他」に含めております。これに伴い、過年度の生産実績を一部組替えて比較しております。

(2)受注状況
当連結会計年度における受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称受注高(百万円)前年度比(%)受注残高(百万円)前年度比(%)
日本電産31,108106.03,57792.8
タイ日本電産89,743116.814,32399.6
シンガポール日本電産63,44792.09,09766.1
日本電産(香港)112,250136.86,62084.4
日本電産サンキョー131,801102.120,391115.5
日本電産コパル39,128100.31,19675.1
日本電産テクノモータ58,46499.11,674100.5
日本電産モータ241,076115.972,258129.1
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
----
その他436,739123.248,69899.4
合計1,203,756115.0177,834107.3
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.「日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ」は見込生産を行っております。また、一部受注生産を行っており、その他に含めて開示しております。
4.従来区分掲記しておりました「フィリピン日本電産」「日本電産(浙江)」「日本電産コパル電子」セグメントは、重要性が乏しくなったため、「その他」に含めております。これに伴い、過年度の受注高及び受注残高を一部組替えて比較しております。

(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称金額(百万円)前年度比(%)
日本電産31,384108.4
タイ日本電産89,802120.3
シンガポール日本電産68,115102.3
日本電産(香港)113,470139.3
日本電産サンキョー129,068105.2
日本電産コパル39,525102.2
日本電産テクノモータ58,45699.5
日本電産モータ224,786112.4
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
247,662143.4
その他176,48795.9
小計1,178,755114.6
その他(※4)△465-
合計1,178,290114.6
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.従来区分掲記しておりました「フィリピン日本電産」「日本電産(浙江)」「日本電産コパル電子」セグメントは、重要性が乏しくなったため、「その他」に含めております。これに伴い、過年度の販売実績を一部組替えて比較しております。
※4.その他の主な内容は、出荷基準と検収基準による米国会計基準との収益認識に係る差異の調整であります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01975] S1007PFH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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