有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007EZ1
トミタ電機株式会社 役員の状況 (2016年1月期)
男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.2016年4月26日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.取締役神谷陽一郎は、代表取締役社長神谷哲郎の長男であります。
3.西尾愼一、大田原俊輔及び山本庄英は、社外取締役であります。なお、当社は取締役大田原俊輔及び山本庄英の両氏を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 西尾愼一、委員 大田原俊輔、委員 山本庄英
なお、西尾愼一は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員をすることにより実効性のある監査・監督体制を確保するためであります。
5.2016年4月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
6.2016年4月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
7.当社は、法令で定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
なお、補欠の監査等委員である取締役の黒坂幸夫は、社外取締役の要件を備えております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
代表取締役 社長 | - | 神谷 哲郎 | 1948年2月10日生 |
| (注5) | 748 | ||||||||||||||||
取締役 | 管理本部長 | 太田 寛 | 1955年3月17日生 |
| (注5) | 10 | ||||||||||||||||
取締役 | 総合技術部長 | 白間 広章 | 1966年5月3日生 |
| (注5) | 1 | ||||||||||||||||
取締役 | - | 神谷 陽一郎 (注2) | 1979年2月5日生 |
| (注5) | 14 | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 西尾 愼一 (注3,注4) | 1947年4月4日生 |
| (注6) | - | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 大田原 俊輔 (注3,注4) | 1967年1月19日生 |
| (注6) | - | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 山本 庄英 (注3,注4) | 1967年2月21日生 |
| (注6) | - | ||||||||||||||||
計 | 774 |
2.取締役神谷陽一郎は、代表取締役社長神谷哲郎の長男であります。
3.西尾愼一、大田原俊輔及び山本庄英は、社外取締役であります。なお、当社は取締役大田原俊輔及び山本庄英の両氏を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 西尾愼一、委員 大田原俊輔、委員 山本庄英
なお、西尾愼一は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員をすることにより実効性のある監査・監督体制を確保するためであります。
5.2016年4月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
6.2016年4月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
7.当社は、法令で定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
なお、補欠の監査等委員である取締役の黒坂幸夫は、社外取締役の要件を備えております。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
黒坂 幸夫 | 1955年10月8日生 | 1977年2月 ヤクルトスワローズ入団 1982年11月 同退団 1983年1月 株式会社ヤクルト本社入社 1989年3月 同社退社 1989年4月 鳥取ヤクルト株式会社入社 同社取締役 1990年6月 同社常務取締役 1993年6月 同社取締役社長 現在に至る 2012年3月 株式会社ヤクルト球団非常勤 取締役 2014年3月 同退任 | - |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02016] S1007EZ1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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