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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZA5

有価証券報告書抜粋 株式会社メイコー 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
執行役員
名 屋 佑一郎1943年12月9日生1973年12月昭和無線工業株式会社入社(注)5普通株式
4,701
1975年11月当社設立と同時に代表取締役社長就任
1982年3月
株式会社メイコーテック
代表取締役社長就任(現任)
1988年7月
株式会社エム・ディー・システムズ
代表取締役社長就任
1997年3月
株式会社山形メイコー
代表取締役社長就任(現任)
1998年8月名幸電子香港有限公司董事就任(現任)
1998年12月
名幸電子(広州南沙)有限公司
董事長就任(現任)
2005年7月
名幸電子(武漢)有限公司
董事長就任(現任)
2006年6月当社代表取締役社長執行役員就任(現任)
2006年12月
Meiko Electronics Vietnam Co., Ltd.
Chairman Of The Board 就任(現任)
2007年3月
広州名幸電路板有限公司
董事長就任(現任)
2014年7月

Meiko Electronics Thang Long Co., Ltd.
Chairman Of The Board 就任(現任)
取締役
名 屋 精 一
(注)1
1949年12月17日生1973年4月日鉄商事株式会社入社(注)5普通株式
443
1979年5月当社入社
1980年6月当社営業部長
1982年11月当社取締役就任
1988年12月当社常務取締役就任
1991年12月
株式会社エム・ディー・システムズ
代表取締役社長就任(現任)
1994年2月当社基板営業部長
1997年10月
当社基板営業部長 兼 メタルマスク部長 兼 営業業務部長
2005年6月

当社基板営業部担当 兼 営業業務部担当 兼 メタルマスク部担当 兼 名古屋営業所担当
2005年7月当社取締役専務執行役員
2007年6月

当社基板営業部管掌 兼 名古屋営業所管掌 兼 メタルマスク部管掌 兼 営業業務部長
2010年4月当社EMS部管掌
2011年10月当社業務部長
2012年7月当社関連事業本部長
2013年3月当社業務統括本部長
2015年8月
株式会社メイコーテクノ
代表取締役社長就任(現任)
2016年6月当社取締役就任(現任)
取締役
専務
執行役員
経営企画室長平 山 隆 英1944年10月6日生1968年4月三井東圧化学株式会社入社(注)5普通株式
34
1997年1月当社入社
1997年4月当社経営改革室長
1998年4月当社執行役員
2000年6月当社取締役就任
2000年8月当社経営企画室長(現任)
2005年7月当社取締役常務執行役員
2006年1月当社取締役専務執行役員(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
専務
執行役員
営業統括
本部長
篠 﨑 政 邦1952年10月19日生1971年3月株式会社東和工業入社(注)5普通株式
19
1989年10月当社入社
2003年7月名幸電子(広州南沙)有限公司 営業部長
2007年4月

当社執行役員
名幸電子(広州南沙)有限公司
営業統括本部長、亜州営業部長
2009年4月

当社常務執行役員
名幸電子(広州南沙)有限公司
副総経理、営業統括本部長
2011年5月当社専務執行役員
2011年6月当社取締役専務執行役員就任(現任)
2012年7月

当社営業第二本部長 兼
名幸電子(広州南沙)有限公司
副総経理・営業統括本部統括経理
2012年3月当社海外営業本部長
2014年2月当社営業統括本部長(現任)
取締役Maren Schweizer1972年11月16日生1999年8月
WM Aero Charter GmbH, (Germany)
Managing Director
(注)5
2002年2月
Dassault Falcon Service (France)
Managing Director
2005年8月

Schweizer Electronic AG, (Germany) 入社
Member of the Executive Board
2007年10月
Schweizer Electronic AG, (Germany)
Chief Executive Officer(現任)
2014年6月当社取締役就任(現任)
(重要な兼職の状況)
Schweizer Electronic AG, (Germany)
Chief Executive Officer
Meiko Schweizer Electronics Hong Kong Co., Limited
Vice President
取締役申 允 浩1951年8月28日生1989年8月三星重工業株式会社入社(注)5
1995年5月三星JAPANに転籍
2000年12月
三星電機株式会社に転籍
基板事業部営業チーム長
2006年3月三星電機株式会社退社
2006年5月
株式会社Dapara Tech 設立
代表理事(現任)
2014年6月当社取締役就任(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社Dapara Tech 代表理事
取締役中 野 創(注)21976年3月12日生1999年10月
太田昭和監査法人
(現新日本有限責任監査法人)入所
(注)5
2003年6月公認会計士登録
2004年6月
新光証券株式会社
(現みずほ証券株式会社)入社
2010年8月
株式会社企業再生支援機構(現株式会社地域経済活性化支援機構)入社
2011年8月昭和精機工業株式会社 取締役
相模原部品工業株式会社 取締役
株式会社ソルプラス 取締役
2015年5月REVICパートナーズ株式会社出向(現任)
2016年1月
株式会社地域経済活性化支援機構
ディレクター(現任)
2016年3月当社取締役就任(現任)
2016年4月
REVICパートナーズ株式会社
ディレクター(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社地域経済活性化支援機構
ディレクター
REVICパートナーズ株式会社
ディレクター



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役伊 豫 本 齊1956年11月8日生1980年4月株式会社住友銀行入社(注)6普通株式
1
2002年11月
株式会社三井住友銀行
中国業務推進部上席推進役
2005年4月
当社入社名幸電子香港有限公司出向
広州工場財務部長
2007年7月
Meiko Electronics Vietnam Co., Ltd.
財務部長
2011年6月当社監査役就任(現任)
監査役砂 田 有 史
(注)3
1977年4月8日生2005年10月弁護士登録(注)7
2013年6月グリー株式会社入社
2014年9月Glossom株式会社取締役
2015年9月
株式会社地域経済活性化支援機構
ディレクター(現任)
REVICパートナーズ株式会社出向(現任)
2016年3月当社監査役就任(現任)
2016年4月
REVICパートナーズ株式会社
ディレクター(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社地域経済活性化支援機構
ディレクター
REVICパートナーズ株式会社
ディレクター
監査役原 田 隆
(注)3
1956年2月13日生1979年4月ソニー株式会社入社(注)8
1998年4月
ソニーフランス株式会社アルザス事業所 企画管理部担当取締役
2002年7月
ソニー株式会社本社総務センター戦略企画部 統括部長
2010年6月
ソニーエナジー・デバイス株式会社
常勤監査役(2015年9月まで)
2013年4月
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ株式会社 監査役(兼任)
2013年10月
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社 常勤監査役
2016年2月ソニー株式会社定年退職
2016年6月当社監査役就任(現任)
普通株式
5,199

(注) 1 取締役 名屋精一は、代表取締役社長執行役員 名屋佑一郎の実弟であります。
2 取締役 中野創は、社外取締役であります。
3 監査役 砂田有史及び原田隆は、社外監査役であります。
4 当社では、意思決定の戦略化と業務執行のスピード化及び権限、責任の明確化を図るシステムとして、執行役員制度を導入しております。現在の執行役員は12名であります。
5 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、2016年3月30日開催の臨時株主総会終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02056] S1007ZA5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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