有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007Y97
株式会社テノックス 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (千円) | 17,628,454 | 19,829,861 | 21,601,584 | 22,427,809 | 19,830,128 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △299,745 | 644,309 | 1,394,113 | 1,610,650 | 1,905,916 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △327,991 | 498,261 | 521,867 | 861,849 | 1,257,331 |
包括利益 | (千円) | △368,348 | 586,293 | 955,159 | 1,089,774 | 1,236,320 |
純資産額 | (千円) | 7,329,855 | 7,825,441 | 8,822,236 | 9,814,776 | 10,338,679 |
総資産額 | (千円) | 14,669,742 | 14,949,837 | 16,436,543 | 16,910,227 | 16,481,724 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,084.51 | 1,146.69 | 1,194.30 | 1,301.71 | 1,457.74 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △49.17 | 74.71 | 77.24 | 124.97 | 181.96 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | 76.50 | 123.01 | 178.79 |
自己資本比率 | (%) | 49.3 | 51.2 | 50.1 | 53.1 | 61.2 |
自己資本利益率 | (%) | - | 6.7 | 6.6 | 10.0 | 13.2 |
株価収益率 | (倍) | - | 5.2 | 7.0 | 6.0 | 3.3 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △342,845 | 641,033 | 2,596,921 | 806,006 | 1,738,279 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 21,042 | 366,799 | △483,100 | △733,874 | △354,116 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △47,958 | △682,836 | △896,507 | △306,374 | △187,983 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 4,724,012 | 5,074,963 | 6,299,515 | 6,072,674 | 6,560,808 |
従業員数 | (人) | 345 | 376 | 397 | 383 | 244 |
2.第45期より不動産賃貸事業を含む「その他の事業」に係る売上高及び売上原価について表示方法の変更を行っており、「会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準」(企業会計基準第24号 2009年12月4日)を適用し、第44期の連結財務諸表について遡及処理しております。
3.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、第46期より、「当期純利益又は当期純損失」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失」としております。
4.第46期において、株式給付信託(J-ESOP)を導入したことに伴い、第46期の1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定における「期末の普通株式の数」及び「普通株式の期中平均株式数」については、当該株式給付信託が所有する当社株式を自己株式に含めて算定しております。
5.第43期以前の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.第42期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00232] S1007Y97)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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