有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007Y97
株式会社テノックス 役員の状況 (2016年3月期)
男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1.2016年6月29日開催の定時株主総会において、定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.大森勇一及び竹口圭輔は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 里見雄冊、委員 大森勇一、委員 竹口圭輔
なお、里見雄冊は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、会社に常勤することにより、情報収集や監査活動を日常的に行うことを可能とし、監査の実効性を高めるためであります。
4.取締役の大森勇一及び竹口圭輔は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
6.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
7.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役兼務者を含む)は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | 菱山 保 | 1950年3月10日生 |
| (注)5 | 57 | |||||||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行役員 地域営業本部長兼新規事業推進部長 | 佐藤 雅之 | 1954年5月4日生 |
| (注)5 | 3 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 管理本部長兼企画情報推進部長 | 田中 啓三 | 1950年10月1日生 |
| (注)5 | 14 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 施工本部長 | 齋藤 貴 | 1953年11月24日生 |
| (注)5 | 55 | ||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 技術本部長兼品質管理部長 | 堀切 節 | 1965年2月3日生 |
| (注)5 | 4 | ||||||||||||||||
取締役 (監査等 委員) | 里見 雄冊 | 1957年7月27日生 |
| (注)6 | 20 | |||||||||||||||||
取締役 (監査等 委員) | 大森 勇一 | 1948年12月9日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||
取締役 (監査等 委員) | 竹口 圭輔 | 1973年11月6日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||
計 | 153 |
2.大森勇一及び竹口圭輔は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 里見雄冊、委員 大森勇一、委員 竹口圭輔
なお、里見雄冊は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、会社に常勤することにより、情報収集や監査活動を日常的に行うことを可能とし、監査の実効性を高めるためであります。
4.取締役の大森勇一及び竹口圭輔は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
6.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
7.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役兼務者を含む)は次のとおりであります。
役職 | 氏名 | 担当 |
代表取締役社長 | 菱山 保 | |
取締役常務執行役員 | 佐藤 雅之 | 地域営業本部長兼新規事業推進部長 |
取締役執行役員 | 田中 啓三 | 管理本部長兼企画情報推進部長 |
取締役執行役員 | 齋藤 貴 | 施工本部長 |
取締役執行役員 | 堀切 節 | 技術本部長兼品質管理部長 |
執行役員 | 坂口 卓也 | 施工本部業務部長 |
執行役員 | 斎藤 光則 | 首都圏営業本部長 |
執行役員 | 高橋 勝規 | 地域営業本部西日本営業部長 |
執行役員 | 倉島 孝 | 施工本部東京機材センター長 株式会社テノックス技研代表取締役社長 |
執行役員 | 児玉 勝久 | 首都圏営業本部副本部長兼営業第二部長 |
執行役員 | 又吉 直哉 | 技術本部副本部長兼技術・開発部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00232] S1007Y97)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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