ザインエレクトロニクス株式会社 研究開発活動 (2015年12月期)

当社における研究開発活動は、高速インターフェース技術、表示制御技術、ドライバ技術、画像処理技術などの分野に的を絞ったミックスドシグナルLSIの開発および次世代製品のための要素技術開発を行っております。重要な研究開発成果については特許等知的財産権の取得を図っております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は11億68百万円で、内容は以下の通りであります。

(1) 超高速インターフェース技術
当社は、更なる高速通信への可能性を拓くため、16Gbps(Gbpsは1秒当たり10億ビットの信号)の超高速インターフェース技術の開発に取り組みました。8Kテレビなどの高解像度映像機器に対応可能な最新高速技術であるV-by-One®USのほか、Fibre Channel 16GFC、PCI Express 4.0(Gen4)、USB3.1などマルチ・スタンダードに対応する技術であり、PC、サーバ、光伝送に至るまで広範な超高速通信でのソリューション提案が可能となります。

(2) V-by-One®HS等高速インターフェース技術
当社は独自技術を活かしてV-by-One®HSに代表される高速インターフェース技術を開発しています。V-by-One®HS技術は、当社が蓄積してきた高速情報伝送技術とCDR技術の優れた長所を融合させ、デジタル信号を僅かな本数の情報伝送用ケーブルでリアルタイムの長距離伝送を可能としています。
V-by-One®HS技術は、民生機器、産業機器、車載機器など広範囲の市場において、情報伝送部を持つ様々な機器内で適用できます。ケーブル、コネクタ、EMI対策部品を削減し、また、安価な部品の使用時にも同等の信号伝送品質を達成可能であるなど、機器内の情報伝送システムのトータルコストの削減を図ることが可能となります。車載機器や産業機器での適用範囲を拡大するため、温度範囲および周波数範囲の広い性能を持つV-by-One®HS製品をラインアップ追加するための開発を実施しました。フルHDの高解像度画像を1対のペア線のみで長距離伝送可能なV-by-One®HS新製品を車載市場、産業機器市場向けに量産開始しました。
また、当社が多くの回路設計資産とノウハウを蓄積しているLVDS技術を活かし、車載インフォテインメント、メーター・クラスター等車載パネルの高解像度化をサポートするため、フルHDの解像度に対応し、車載関連の品質標準であるTS16949や、車載用集積回路の各種信頼試験規格として世界的に活用されているAEC-Q100に準拠したLVDS製品を開発しております。
さらに、当社独自の新インターフェースであるI/OSpreader技術を開発しています。I/OSpreaderはスイッチング信号等に必要な伝送ケーブルを大幅削減できる技術であり、最大16本のケーブルを1本に集約できる技術です。これにより内部配線コストや配線スペースの削減が可能となります。

(3) 表示制御技術
車載インフォテインメントや産業機器に用いられる液晶パネルは高解像度化が進展しつつあり、当社は3K液晶パネル表示などフルHD以上の液晶表示制御技術の開発に取り組んでいます。高度な品質水準を満たし、当社独自の液晶ドライバ用高速インターフェース技術eDriCon®を搭載した表示制御用LSIを量産しています。

(4) ドライバ技術および電源モジュール技術
当社は高速インターフェース技術および電源制御技術の蓄積を活用し、耐ノイズ性能が求められる産業機器市場等で活用可能なLEDドライバ技術やモータードライバ技術を開発しています。ノイズ耐性に優れたLVDS入出力を持つLEDドライバ製品やモータードライバ新製品などを市場投入しました。
また、当社は、産業機器市場向けに電源モジュール技術を開発しています。世界最高水準の超高速負荷応答特性と高効率変換が可能な技術であり、電源回路実装面積削減にも貢献します。

(5) カメラ用画像処理技術
拡大する高解像カメラ市場に向けて、1600万画素対応の画像処理用LSI技術を開発し、ドライブレコーダ市場、スマートフォン市場、産業機器市場において量産しております。当社の画像処理技術は、手振れ補正等のために通常必要とされるフレームメモリを不要とする技術を搭載したことにより、高速性能と大幅な低消費電力・低コストを両立させました。また、可視光に加えて赤外光センサにも対応した画像処理も同時に行うことができる特長を持っております。他社と協力して4Kの高解像度カメラをUSB3.0接続可能とするリファレンスデザインキットを開発し、難易度の高い高解像度カメラの実現を容易にしました。

※「V-by-One」、「I/OSpreader」および「eDriCon」は当社の登録商標です。その他の本文中における製品名等は、それぞれの所有者の商標あるいは登録商標です。