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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007JP3

有価証券報告書抜粋 株式会社ニューテック 役員の状況 (2016年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性2名(役員のうち女性の比率20.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
笠原 康人1947年10月24日生1971年4月大日本インキ化学工業㈱(現DIC㈱)入社(注)3890,700
1982年3月当社設立
代表取締役社長就任(現任)
取締役管理部長宮崎 有美子1959年2月21日生1982年4月アイエヌエイ保険会社(現エース損害保険㈱)入社(注)310,800
2000年3月当社入社
2002年9月当社管理部長
2005年4月当社営業本部長
2005年5月当社取締役就任
2007年5月当社執行役員管理本部長就任
2011年4月当社執行役員管理部長就任
2011年5月当社取締役管理部長就任(現任)
取締役OEM
営業部長
柿崎 等1959年5月10日生1984年4月㈱日本デキシー入社(注)35,500
1992年9月持田商工㈱入社
2002年2月当社入社
2007年5月
2012年5月
2013年3月
当社執行役員就任
当社取締役営業部長就任
当社取締役OEM営業部長就任 (現任)
取締役営業部長兼
営業技術部長
柳瀬 博文1962年8月6日生1985年4月
2002年12月
2006年7月
2011年5月
2012年5月
2013年3月

2015年3月
日本アイ・ビー・エム㈱入社
㈱アドテックス入社
当社入社
当社執行役員就任
当社取締役営業技術部長就任
当社取締役営業部長兼営業技術部長就任(現任)
㈱ITストレージサービス代表取締役社長就任(現任)
(注)31,700
取締役品質保証部長兼製品開発部長屋宮 浩明1961年4月23日生1985年4月
2009年4月
2012年4月
2014年5月

2014年6月
日本アイ・ビー・エム㈱入社
当社入社
当社品質保証部長
当社取締役品質保証部長就任 (現任)
当社製品開発部長兼務(現任)
(注)3600
取締役大船テクノセンター長中村 洋三1951年8月5日生1970年4月
2005年10月

2012年11月
2013年6月
2014年5月

2015年3月
㈱日立製作所入社
㈱日立神奈川マニュファクチャリングソリューション執行役製造本部長
当社入社
当社生産部長
当社取締役大船テクノセンター長就任(現任)
㈱ITストレージサービス取締役就任(現任)
(注)32,100
取締役北方 敬一1955年9月30日生1979年4月
1998年4月
2001年4月
2006年1月
2006年5月
2012年4月
㈱北海道拓殖銀行入行
㈱カナモト入社
同社執行役員就任
同社取締役就任
当社取締役就任(現任)
㈱カナモト取締役執行役員レンタル事業部部長(現任)
(注)311,000
常勤監査役水谷 まり1951年4月13日生1974年4月AFIA日本支社(現エース損害保険㈱)入社(注)43,900
2006年11月日本化薬メディカルケア㈱入社
2009年5月
当社入社
当社監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役田辺 英達1947年3月4日生1970年5月

2008年8月

2009年5月
㈱三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)入行
㈱ペンフィールドコーポレーション代表取締役(現任)
当社監査役(現任)
(注)43,900
監査役藤本 利明1953年2月11日生2000年4月
2005年6月

2008年10月
2009年5月
第二東京弁護士会入会弁護士登録
日本弁護士連合会・情報問題対策委員会副委員長(現任)
栃木弁護士会に登録替え
当社監査役(現任)
(注)4-
930,200
(注)1.取締役北方敬一氏は、社外取締役であります。
2.監査役田辺英達氏及び藤本利明氏は、社外監査役であります。
3.2016年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2013年5月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02072] S1007JP3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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