株式会社メルコホールディングス 役員の状況 (2016年3月期)

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 会長	-	牧 誠	1948年4月29日生	1975年5月 メルコ(個人経営)創業 1978年8月 株式会社メルコ(現 株式会社バッファロー)代表取締役社長 1986年6月 有限会社バッファロー(現 当社) 代表取締役社長 2006年5月 株式会社バッファロー 取締役会長 2014年6月 当社 代表取締役会長(現任)	(注)4	630
代表取締役 社長	-	牧 寛之	1980年11月15日生	2004年8月 2006年11月 2007年10月 2011年6月 Melco Asset Management Limited 代表取締役 Melco Asset Management Pte. Ltd. 代表取締役 MAM PTE LTD 代表取締役 当社 取締役 2014年6月 当社 代表取締役社長(現任)	(注)4	617
取締役 副社長	-	松尾 民男	1954年1月14日生	2001年2月 株式会社メルコ(現 株式会社バッファロー)入社 2005年5月 株式会社バッファロー 取締役 2007年6月 当社 取締役管理本部長 2014年6月 当社 取締役副社長(現任) 2014年6月 シマダヤ株式会社 取締役(現任) 2015年11月 株式会社デジオン 社外取締役(現任) 2016年5月 株式会社バッファロー 取締役副社長(現任)	(注)4	2
専務取締役	-	斉木 邦明	1948年9月22日生	1992年3月 株式会社メルコ(現 株式会社バッファロー)入社 2003年6月 当社 取締役 2003年10月 当社 専務取締役(現任) 2006年5月 株式会社バッファロー 代表取締役社長(現任) 2011年5月 株式会社バッファローコクヨサプライ 代表取締役社長 2015年5月 シー・エフ・デー販売株式会社 代表取締役社長(現任)	(注)4	11
取締役	-	津坂 巌	1957年5月28日生	1992年10月 公認会計士津坂巌事務所 所長 (現任) 1999年10月 株式会社バッファロー(現 当社) 監査役 2004年6月 当社 取締役 2015年6月 当社 社外取締役(現任)	(注)4	6
取締役	-	箕浦 啓進	1944年8月18日生	1968年4月 1990年8月 1995年6月 2000年8月 2005年6月 2011年6月 2013年6月 2013年7月 株式会社中日新聞社入社 同社ヨーロッパ総局長代行 同社名古屋本社経済部長 同社メディア局長 株式会社ZIP-FM 代表取締役専務 株式会社ZIP-FM 相談役 当社 社外取締役(現任) 株式会社ZIP-FM 顧問(現任)	(注)4	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	-	續木 政直	1955年10月19日生	1992年7月 株式会社メルコ(現 株式会社バッファロー)入社 2005年5月 株式会社バッファロー 取締役 2014年5月 株式会社バッファロー 監査役 2016年6月 当社 常勤監査役(現任)	(注)5	2
監査役	-	青山 高美	1943年9月13日生	1968年4月 トヨタ自動車工業株式会社(現トヨタ自動車株式会社)入社 1990年2月 同社 特許部(現 知的財産部)部長 2000年6月 株式会社トヨタテクノサービス 代表取締役社長 2004年4月 名城大学法科大学院法務研究科 教授 2006年4月 トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 監査役 2006年4月 名古屋市立大学理事(非常勤) 2013年4月 名城大学法科大学院 非常勤講師 2013年6月 当社 監査役(現任)	(注)6	-
監査役	-	小栗 章雄	1950年11月10日生	1974年4月 株式会社名古屋相互銀行(現 株式会社名古屋銀行)入行 2005年6月 同行 取締役営業統括部長 2007年4月 同行 取締役上前津支店長 2008年6月 同行 常勤監査役(現任) 2016年6月 当社 監査役(現任)	(注)5	-
				計		1,271

(注)1.取締役津坂 巌及び箕浦 啓進は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2.監査役青山 高美及び小栗 章雄は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.代表取締役社長牧 寛之は、代表取締役会長牧 誠の長男であります。
4.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
5.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
6.2013年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。